【事例あり】「バズる」ために必ず押さえるべき「ソーシャルメディア」運営の鉄則と「オウンドメディア」のコンテンツ制作の成功パターン

【事例あり】「バズる」ために必ず押さえるべき「ソーシャルメディア」運営の鉄則と「オウンドメディア」のコンテンツ制作の成功パターン
(※写真はイメージです/PIXTA)

自社の商品・サービスを「話題にしてもらう」には、必ず押さえるべき原理原則があります。本記事では、スタートアップから多国籍企業までさまざまな企業のPR・マーケティングを支援してきた株式会社ビーコミの代表取締役・加藤恭子氏が、著書『話題にしてもらう技術~90.5%の会社が知らないPRのコツ』(技術評論社)から、注目してもらうためのソーシャルメディア、オウンドメディアの活用法について解説します。

オウンドメディアは取り組みやすいコンテンツからはじめる

オウンドメディアは、比較的取り組みやすいコンテンツを作るところからはじめるといいでしょう。次のテーマから選定するとやりやすいです。

 

・対談/インタビュー(顧客を訪問しての対談、社員の紹介など)

・コラム(時流に乗った内容を読み物として紹介)

・用語解説(当該分野の専門用語を解説)

 

コンテンツを公開する場所は、自社サイトの中に特定のコーナーを設ける形でも、まったく別のドメインで公開する形でも可能です。まずはnoteのような無料でも使えるコンテンツ投稿サービスで気軽に書き始めるのもいいでしょう。

 

オウンドメディアの事例をいくつかご紹介します。

 

◆社長の行動を日記風に

五反田にオフィスを構えるあるベンチャー企業Aは、社長の行動をPR担当がユニークな日記風に綴ったところ、なんと複数のレギュラー番組をもつ、著名な芸能人が司会を務める番組のディレクターの目にとまり、その有名人がオフィスに訪ねてきて収録がおこなわれ、実際に放映されたとのことです。

 

◆有名人との対談コンテンツを掲載

企業Bは、メディアピッチをおこなってもなかなか取材をしてくれるメディアが見つからなかったときに、有名人との対談コンテンツを掲載するオウンドメディアをスタートさせました。

 

その製品を実際に使っていたり、使っている人と親和性の高そうな著名人(ビジネス界、スポーツ界)と対談し、読み応えのあるコンテンツを公開していきました。

 

すると、対談相手の著名人が「私、ここで対談しました」とソーシャルメディア上で発信してくれ、それがきっかけとなり、瞬く間に情報が拡散。

 

そうしているうちに、芸能人のマネージャーの方から「うちのXXがここに出たいと言ってます」と、なんと番宣をしたい芸能人からも登場のオファーがあり、大きく注目されました。

 

なお、現在はその製品はさらに有名になり、多数の取材が舞い込む状態になりました。オウンドメディアは役目を果たし、終了しています。

 

◆自社製品の紹介ではなく、関連用語の解説を掲載

企業Cは、自社製品の紹介ではなく、関連用語の解説をオウンドメディアに掲載しました。すると、その分野に興味のある人がサイトを訪問してくれ、「この分野にくわしい企業だ」と認識してもらうことができました。

 

社名が知られていなければ、社名で検索してサイトにたどりつく人はいません。用語で検索した人に次々と読んでもらえる情報を掲載するイメージです。

 

◆社員全員が1年に1回だけ投稿

企業Dは、オウンドメディアのコンテンツ投稿を楽に確実に増やすために、社員全員が1年に1回投稿することを決定。社員数が200人であれば、200日間更新がおこなわれることになります。1年に1回であれば、大きな負担になりません。

 

このような工夫をすることで、小さな負担で新しいコンテンツを追加することが可能になります。

 

 

加藤 恭子

株式会社ビーコミ

代表取締役

 

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話題にしてもらう技術~90.5%の会社が知らないPRのコツ

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加藤 恭子

技術評論社

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