個人投資家が得た「NISAでの成功体験」が危険といえるワケ【マクロストラテジストが警鐘】

「次の30年」を見通し、NISA拡充で目指したいこと

結論を先取りすれば、筆者は、NISA拡充に際し、

と考えています。

しかし、現実を見れば、上記2の、インデックス・ファンドのみで積み立てをしている投資家には、アドバイザーは就かないでしょう。

なぜなら、インデックス・ファンドは、資本市場に「タダ乗り」している分、低コストであり、しかも、インデックス・ファンドの実質リターンは今後、長期間低迷しても不思議ではないため、アドバイザーは、インフレ分くらいしか、顧問料を受け取れないためです。

いずれにせよ、過去10年のように「自分ひとりでできる」と決して思わないほうがよいと筆者は考えています。

まずは、「過去30年」をふりかえってみましょう。

過去30年における「資産価格の異例な上昇」米国株式のデータは、過去150年にわたってさかのぼることができます。ここでは、その150年を30年ずつ、5つの局面に区切って、それぞれどんな動きだったのかを見てみます。

［図表1］は、過去150年における、S&P500の「1株利益」の増加率（年率；物価調整後*）を示したものです。すると、1株利益は、大小ありますが、おおむね年率2％程度で増加してきたことがわかります。

［図表1］過去150年に企業利益の伸びは、おおむね2%で伸びてきた

次が問題ですが、［図表2］は、過去150年における、S&P500の「株価」のリターン（年率；物価調整後*）を示したものです。すると、「過去30年の株価上昇率は、年率6％におよんでおり、異例に高いリターンだった」ことがわかります。

［図表2］過去30年は、株価の異例な上昇が見られた

いったんまとめれば、「過去30年の株価上昇率は、同じ30年間の1株利益の伸び率と比べると、不釣り合いに大きかった」ことが示されます。

この両者を結びつけるのは「バリュエーションの上昇」（＝PER（株価収益率）の上昇）にほかなりません。

ちなみに、1株利益・株価ともに、物価調整後（実質ベース）で見ている理由は、「貨幣錯覚」に陥らないようにするためです。株価が10％上がっても、物価が20％上がっていれば、購買力は低下しているため、決して喜べる状態ではなく、むしろ悲観すべき状況です。

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