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1969年ごろから囁かれ始めた「資金援助のウワサ」
日本が先進諸外国並みの経済力と肩を並べた1969年頃、日本の経済界で『M資金』と呼ばれる不思議な資金援助の話が囁かれるようになった。
その内容は次のようなものが多かった。
・サンフランシスコ講和条約がアメリカを中心とした連合国諸国と日本国との間で結ばれた際、それまでGHQの経済科学局が調査押収管理していた『旧日本軍の隠し財産』が日本に返還された。
・返還された隠し財産の総額は、現金や財宝を含めて時価数千億円とも言われた。
・日銀に保管された隠し財産は、講和後に日本国としての戦後復興の名目でさまざまな資産運用が繰り返された。
・その結果、今では数千億円から数兆円にも膨れ上がった。
・資産運用は『大蔵省特殊資金運用委員会』が主導し、今後は日本経済のさらなる発展を目指して、国内の有力企業に対して極秘裏に資金援助をする。
壮大なストーリーに大仰な言葉が並び、三文小説のようにも聞こえるが、少なくとも一部には真実が含まれているため、語り部次第ではこれを信じてしまう人もいたようだ。
元自由党の政治家で衆議院内閣委員長も務めた鈴木明良は、政治家時代のコネクションを辿って、全日本空輸株式会社（全日空）の大庭哲夫社長に対して「資金援助をする」という話を持ち掛けた。
鈴木明良は1952年の選挙違反による逮捕で失脚してからは、政治家に復帰することもままならず、元政治家という肩書を悪用して政治家時代の人脈を喰い物にする詐欺師に身を落としていた。
ネットなどまだ存在していない時代だったことから、当時は彼が犯した事件が拡散されることもなく、黙っていればバレないという、詐欺師に都合のいい状況も手伝って詐欺行為を容易に繰り返すことができた。
「私はあえて政治家から転身して世間の目を欺き、今は日本のために極秘任務を担当している」と元衆議院内閣委員長から言われれば「そうかもしれない」と信じてしまう人もいたのだろう。そんな純朴な人間たちの中に全日空の大庭社長もいた。
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