「そうだ、DXをしよう!」…経営者の思いつきが大抵失敗する2つの理由

「そうだ、DXをしよう!」…経営者の思いつきが大抵失敗する2つの理由

新型コロナウィルスの流行もあり、環境変化に対応させるため、昨今の注目ワード「DX」を推進する企業が一気に増えたそうです。しかし「そうだ、DXをしよう!」という経営者の思い付きは大抵失敗するといいます。その理由は大きく2つ。みていきましょう。

 

順調に変革できた企業の「成功する」DX推進方法

では、どうすれば円滑に自社の「DX」を進められるのか。まず前提として、「DX」の意味や自社における「現状認識」、「実施する目的と意義」を明確に唱えることは先にお伝えしたとおりです。

 

次に、DX推進を担う関係者として「経営層、現場事業部門、IT部門」からなる「DX検討組織」のプロジェクトチームを組成することをお薦めいたします。立場が変われば思いが違うからこそ、さまざまな役割や年齢の異なるメンバーが意見を交わす必要があります。社内の働き方や業務の見直しによる従業員満足(ES)や消費者・取引先・仕入先などに対する価値提供に変化をもたらせ顧客満足度(CS)を意識した理想のビジネスをみんなで議論し、創造するのです。

 

「ITやデジタルは難しそう」、「専門外だからIT部門に任せよう」といった考えは捨て、IT部門に丸投げすることなく、全社の取り組みとして進めることが重要です。検討にあたっては、いきなり大それた改革や新規ビジネスを作り出そうと意気込まないでください。DXが思うように進まないもうひとつの理由となってしまうからです。

 

初めは、小さな改革・変革から進めてみることが大事です。市販製品やサービスを導入し、業務のオンライン化や業務プロセスのデジタル化、従業員の安全・健康管理のデジタル化など、実践による成功体験をさせ、経営トップが変化や変革を受容し歓迎・奨励する組織文化への起点とすることが必要です。

 

従業員の方々もこれまで疑問を持たなかった企業文化(業務・習慣)に対して、成功体験を踏まえ積極的・主体的にアイデアや企画をDX検討組織に持ち込むようになる。このように手始めに小さなことから始め、進化をさせていく企業が成功されていると客観的に感じております。

 

自社や事業の理念を将来に渡り貫き、長期利益を目指すサスティナブルな経営を続けるためにも是非、「DX」の定義・意味を理解し、自社としての目的や意義を全社に示してください。「DX」へのスタート、そして加速への大きな第一歩になるでしょう。

 

 

岩田 真豊

みずほリサーチ&テクノロジーズ株式会社

経営コンサルティング部

DX戦略チーム 次長

 

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