｢そうだ､DXをしよう！｣…経営者の思いつきが大抵失敗する2つの理由

｢DX」という言葉の定義

｢DX」という言葉をいまでは当たり前に使い、「デジタルトランスフォーメーション」と読める経営者の方々は多い一方、定義を真に理解している方は多くはないと感じています。

デジタルトランスフォーメーション（DX）という言葉の初出は、2004年にスウェーデンのウメオ大学教授のエリック・ストルターマン（Erik Stolterman）が"Information Technology and the Good Life"のなかで提唱し、「ITの浸透が、人々の生活をあらゆる面でよりよい方向に変化させる」と定義したこと、といわれております。

以降、DXに関しては多くの論文や報告書等でも解説されていますが、経済産業省がDX推進ガイドラインに定義として明記した内容は、「企業がビジネス環境の激しい変化に対応し、データとデジタル技術を活用して、顧客や社会のニーズを基に、製品やサービス、ビジネスモデルを変革するとともに、業務そのものや、組織、プロセス、企業文化・風土を変革し、競争上の優位性を確立すること」となっています。

いかがでしょうか？　しっくりきた方、こない方もいらっしゃると思いますが、要は企業のDXとは競争戦略に基づく「企業経営」そのものであり、「イノベーション経営」であると私は考えます。言葉の直訳で理解して、「デジタルで変革する」と考える方や、定義を誤解され「現時点で競争優位性が確保できていればこれ以上のDXは不要である」と受け止めている経営者も少なくないのではないでしょうか。

DXを推進したいが「進まない」企業

経営者の方々から、多くのご相談や支援の要請をいただくケースがございます。

といった内容です。

経営者が「DX」という言葉の意味や意義をしっかりと理解し、自社における現状認識とビジョンを定め、「なにを目的として、なにをするのか（させたいのか）」を全社に発信することが最も重要であり、DXを推進、加速させられます。

「笛吹けども踊らず」という故事の言葉があります。私はよく経営者の方に「そのような状態になっていませんか？」とお聞きします。また、DX推進を任された方に対しては、「笛を吹かれたけど、踊れずのような状態ですか？」と伺い、頷かれます。そうです。経営者はDXを推進したい・させたいが、推進を任された現場はどのように推進したらよいかわからない……現在も多くの企業で起こっていることです。これこそがDXを推進、加速させられない理由のひとつ目です。

経営者は、明確にビジョンを定めておらず、現場に対し「なにを目的として、なにをするのか」を発信せずに、我が社も取り組まないと遅れを取ると考えます。単に「DX」は昨今の注目されたキーワードでもあるし、新型コロナウィルスの流行により働き方にデジタル技術を活用し、環境変化に対応させる企業が一気に増えたゆえでしょう。

「よし！　DXとやらをやろう」そう思い立った経営者は、「DX」はデジタルだからIT部門やITに長けている社員に対し「ウチの会社もDXをやるぞ。進めてくれ、よろしく頼む」と任せた結果、現場もどうすればよいのかわからず困惑し、いつまで経っても「DX」が進まない状況が往々にして起こってしまいます。