本記事は、東海東京調査センターの中村貴司シニアストラテジスト（オルタナティブ投資戦略担当）への取材レポートです（取材日：6月8日）。3月下旬から足元までの日本株の動きを振り返るとともに、年後半に向けてどのような投資戦略が適当か、中村氏が考察します。
今後の日本株投資戦略には「オルタナティブ」の視点を
当面の原油においてはバックワーデーションが継続する限り、トレンドフォロー戦略を含む押し目買いスタンスをとる。一方で、原油需要の低下を反映しバックワーデーションが崩れた場合、またはその兆候があらわれた時には、機敏に「売りスタンス」に切り替えることも一案だと考える。
リーマンショックの時もそうであったが、株価が先行して調整するなかで、原油価格はオーバーシュートして急騰し、その時もフォワードカーブはバックワーデーションになっていた。
仮に今回、リセッションに向かう過程で原油需要が急速に減少し、それを織り込みながらバックワーデーションの形状に変化がみられた場合には、株式資産に対して、よりダウンサイドリスクが高まると判断している。
年後半の日本株投資においては、オルタナティブの視点を活用して投資に臨むことも考えたい。
（取材日：6月8日）
中村 貴司
東海東京調査センター
投資戦略部 シニアストラテジスト（オルタナティブ投資戦略担当）
カメハメハ倶楽部セミナー・イベント
【4/2開催】
海外移住で圧倒的節税！海外金融機関の活用法
～どんな人が海外移住で節税のメリットを享受できるのか～
【4/4-5開催】
不動産オーナーを悩ませる「サブリース」契約
令和以降の変化とこれからの付き合い方
【4/7開催】
2026年「ハイテク株」投資の展望
リスクリターン裏表時代の“国際分散投資”のススメ
東海東京調査センター
投資戦略部 シニアストラテジスト（オルタナティブ投資戦略担当）
山一證券、メリルリンチ日本証券、損保ジャパンアセット（現SOMPOアセット）などでの富裕層・法人営業に加え、年金基金、投資信託のアナリストやファンドマネージャーとして新興市場やオルタナティブを含む幅広い市場・商品の担当責任者を経て、2016年に東海東京調査センター入社。
現職では短中期の戦術的資産配分（タクティカル・アセットアロケーション）やオルタナティブ投資（ヘッジファンド・テクニカルやコモディティ戦略含む）の視点を踏まえたグローバルな日本株の市場分析等を行う。他の代替資産・戦略としてJリート投資戦略、ESG投資戦略、行動ファイナンス投資戦略などもカバーしている。
英国国立ウェールズ大学経営大学院MBA。アライアント国際大学・カリフォルニア臨床心理大学院米国臨床心理学修士号（MA）。慶應義塾大学商学部卒。国際公認投資アナリスト（CIIA）、日本証券アナリスト協会認定アナリスト（CMA）、国際テクニカルアナリスト連盟検定テクニカルアナリスト（MFTA）、CFP、英国王立勅許鑑定士（MRICS）、不動産証券化協会認定マスター、中小企業診断士。
日経CNBCなどのTV・メディアに出演。日経新聞、QUICK、ロイター、ブルームバーグ、時事通信、東洋経済オンライン、幻冬舎ゴールドオンラインなどでも執筆、コメントを行う。ヘッジファンド・テクニカルのキャリアとして世界のテクニカルアナリスト協会を束ねる国際テクニカルアナリスト連盟（IFTA）の理事などを歴任。早稲田大学ビジネスファイナンスセンターや同志社大学、青山学院大学等で講師を務める。
著書には投信営業に行動ファイナンスアプローチなどを活用した『会話で学ぶ！プロフェッショナルを目指す人の「投信営業」の教科書』（2021年）がある。
著者プロフィール詳細
連載記事一覧
連載東海東京調査センター「オルタナティブ投資戦略取材レポート」
検索
