(※写真はイメージです/PIXTA)

三井住友DSアセットマネジメント株式会社が、2021年7月12日~7月16日のマーケットについて振り返り、「1.先週の市場動向、2.先週のアジア・オセアニア株式・リート市場、3.先週のメキシコペソ市場、4.先週のブラジルレアル市場、5.今週の主な注目材料」のそれぞれについて解説します。※本連載は、三井住友DSアセットマネジメント株式会社が提供するマーケットレポートを転載したものです。

1. 先週の市場動向

先週の市場の振り返り

 

<株式>

世界の主要株式市場はまちまちとなりました。米国株式市場は月曜日は最高値を更新しましたが、その後は内外の新型コロナ・デルタ型の感染拡大を受けて投資家心理が悪化しました。週間では、NYダウは0.52%下落しました。日本株式市場は、7月9日の米国株の大幅高を受け、週初の12日には日経平均株価は600円を上回る大幅上昇で始まりましたが、新型コロナの新規感染拡大やワクチン接種の混乱などを嫌気して軟調な展開となりました。週間では日経平均株価は0.22%上昇しました。欧州株式市場では、欧州の景気拡大期待はあるものの、新型コロナの新規感染者数の増加などが嫌気され、独DAX指数は0.94%下落しました。英FTSE100指数は英消費者物価指数(CPI)の発表を受けて利上げへの警戒感が強まり、1.60%下落しました。中国株式市場では、15日に発表された中国の主要経済統計で、小売売上高や鉱工業生産が市場予想を上回るなど、中国経済減速への過度な懸念が和らいだことなどから上海総合指数は0.43%上昇、香港ハンセン指数は、2.41%上昇しました。

 

<リート>

グローバル・リートは、欧米での長期金利低下などを受けて0.35%上昇しました。

 

<債券>

米国の10年物国債利回りは一時1.4%台前半まで上昇しましたが、米連邦準備制度理事会(FRB)のパウエル議長が早期の量的緩和の縮小を否定したことなどを受けて週間では0.051%低下しました。日本、ドイツ、英国の10年国債利回りも低下しました。

 

<為替>

円相場は、欧米での長期金利が低下し、日米金利差の縮小を見込む円買いなどから円高となりました。対ユーロでは、0.50%の円高となりました。対ドルでは0.03%の円高となりました。

 

<商品>

原油価格は、石油輸出国機構(OPEC)と「OPECプラス」による増産懸念などから3.69%下落しました。

 

 

(注)最終営業日ベース。 (出所)FactSetのデータを基に三井住友DSアセットマネジメント作成
(注)最終営業日ベース。
(出所)FactSetのデータを基に三井住友DSアセットマネジメント作成

 

 

(出所)FactSetのデータを基に三井住友DSアセットマネジメント作成
株式(前週比) (出所)FactSetのデータを基に三井住友DSアセットマネジメント作成

 

 

(出所)FactSetのデータを基に三井住友DSアセットマネジメント作成
リート(前週比) (出所)FactSetのデータを基に三井住友DSアセットマネジメント作成

 

 

(出所)FactSetのデータを基に三井住友DSアセットマネジメント作成
10年国債利回り(前週差) (出所)FactSetのデータを基に三井住友DSアセットマネジメント作成

 

 

(出所)FactSetのデータを基に三井住友DSアセットマネジメント作成
為替(前週比) (出所)FactSetのデータを基に三井住友DSアセットマネジメント作成

2. 先週のアジア・オセアニア株式・リート市場

(注)最終営業日ベース。為替の変化率がプラスの場合は各国通貨高・円安、マイナス▲の場合は各国通貨安・円高。 (出所)FactSetのデータを基に三井住友DSアセットマネジメント作成
国・地域別の株価指数(現地通貨ベース)、為替レート (注)最終営業日ベース。為替の変化率がプラスの場合は各国通貨高・円安、マイナス▲の場合は各国通貨安・円高。
(出所)FactSetのデータを基に三井住友DSアセットマネジメント作成

 

 

(注)データは2021年4月16日~2021年7月16日。グラフの各国・地域別の株価指数は表と同じ。 (出所)FactSetのデータを基に三井住友DSアセットマネジメント作成
国・地域別の株価指数の推移 (注)データは2021年4月16日~2021年7月16日。グラフの各国・地域別の株価指数は表と同じ。
(出所)FactSetのデータを基に三井住友DSアセットマネジメント作成

 

 

(注)最終営業日ベース。S&P REIT指数の国・地域別指数(配当込み、現地通貨ベース)。 (出所)FactSetのデータを基に三井住友DSアセットマネジメント作成
国・地域別のREIT指数(配当込み、現地通貨ベース) (注)最終営業日ベース。S&P REIT指数の国・地域別指数(配当込み、現地通貨ベース)。
(出所)FactSetのデータを基に三井住友DSアセットマネジメント作成

 

 

(注)データは2021年4月16日~2021年7月16日。S&P REIT指数の国・地域別指数(配当込み、現地通貨ベース)。アジア:アジア・パシフィック(除く日本)。<br>(出所)FactSetのデータを基に三井住友DSアセットマネジメント作成
国・地域別のREIT指数の推移 (注)データは2021年4月16日~2021年7月16日。S&P REIT指数の国・地域別指数(配当込み、現地通貨ベース)。アジア:アジア・パシフィック(除く日本)。
(出所)FactSetのデータを基に三井住友DSアセットマネジメント作成

3. 先週のメキシコペソ市場

(注)データは2020年7月17日~2021年7月16日。 (出所)FactSetのデータを基に三井住友DSアセットマネジメント作成
(注)データは2020年7月17日~2021年7月16日。
(出所)FactSetのデータを基に三井住友DSアセットマネジメント作成

 

(注1)先週末は最終営業日ベース。 (注2)円/メキシコペソと円/米ドルの単位は円、メキシコペソ/米ドルの単位はメキシコペソ。 (注3)メキシコペソ/米ドルの騰落率はメキシコペソの対米ドルでの騰落率。 (注4)WTI原油先物価格の単位は米ドル。 (注5)前週比は2021年7月9日から2021年7月16日まで、前月末比は2021年6月30日から2021年7月16日まで、前年末比は2020年末から2021年7月16日まで。 (出所)FactSetのデータを基に三井住友DSアセットマネジメント作成
(注1)先週末は最終営業日ベース。
(注2)円/メキシコペソと円/米ドルの単位は円、メキシコペソ/米ドルの単位はメキシコペソ。
(注3)メキシコペソ/米ドルの騰落率はメキシコペソの対米ドルでの騰落率。
(注4)WTI原油先物価格の単位は米ドル。
(注5)前週比は2021年7月9日から2021年7月16日まで、前月末比は2021年6月30日から2021年7月16日まで、前年末比は2020年末から2021年7月16日まで。
(出所)FactSetのデータを基に三井住友DSアセットマネジメント作成

4. 先週のブラジルレアル市場

(注)データは2020年7月17日~2021年7月16日。 (出所)FactSetのデータを基に三井住友DSアセットマネジメント作成
(注)データは2020年7月17日~2021年7月16日。
(出所)FactSetのデータを基に三井住友DSアセットマネジメント作成

 

(注1)先週末は最終営業日ベース。 (注2)円/ブラジルレアルと円/米ドルの単位は円、ブラジルレアル/米ドルの単位はブラジルレアル。 (注3)ブラジルレアル/米ドルの騰落率はブラジルレアルの対米ドルでの騰落率。 (注4)鉄鉱石は先物価格(米ドル)。 (注5)前週比は2021年7月9日から2021年7月16日まで、前月末比は2021年6月30日から2021年7月16日まで、前年末比は2020年末から2021年7月16日まで。 (出所)FactSetのデータを基に三井住友DSアセットマネジメント作成
(注1)先週末は最終営業日ベース。
(注2)円/ブラジルレアルと円/米ドルの単位は円、ブラジルレアル/米ドルの単位はブラジルレアル。
(注3)ブラジルレアル/米ドルの騰落率はブラジルレアルの対米ドルでの騰落率。
(注4)鉄鉱石は先物価格(米ドル)。
(注5)前週比は2021年7月9日から2021年7月16日まで、前月末比は2021年6月30日から2021年7月16日まで、前年末比は2020年末から2021年7月16日まで。
(出所)FactSetのデータを基に三井住友DSアセットマネジメント作成

5. 今週の主な注目材料

※各経済指標・イベントは予定であり、変更されることがあります。
※各経済指標・イベントは予定であり、変更されることがあります。

 

 

※当レポートの閲覧に当たっては【ご注意】をご参照ください(見当たらない場合は関連記事『2021年7月12日~7月16日のマーケットの振り返り』を参照)。

 

(2021年7月19日)

 

先週の注目の「日々のマーケットレポート」

2021年7月15日 物価上昇一巡後は株高か

2021年7月14日 国内企業は欧州炭素規制などへの対応から『脱炭素』を加速

2021年7月13日 『脱炭素』に向けてビジネスチャンスが拡大

2021年7月12日 アジア・オセアニアリート市場は堅調

 

先週の注目の「市川レポート」

2021年7月13日 東証プライム移行で664社が基準未達の意味すること

【ご注意】
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