ITバブル期のシグナル点灯?株式運用はどう対処すべきか?

S&P500ピュアバリュー株指数とS&P500ピュアグロース株指数との相関係数が、足元でITバブル期並みに急低下している。はたして、これはITバブル期に見られたグロース株からバリュー株への転換を示唆するシグナルなのか? そして、株式運用はどのように対処すべきなのか?

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バリュー株指数とグロース株指数との相関がITバブル期並みに急低下

S&P500ピュアバリュー株指数とS&P500ピュアグロース株指数との相関係数が約20年8ヵ月ぶりの水準まで大きく低下している。これは米国の大型バリュー株指数と大型グロース株指数における値動きの連動性が低下していることを意味するわけだが、それがITバブル期に見られた極端な水準まで低下しているため、にわかに注目を集めている(図表1)。

 

日次、配当無し、米ドル建て、相関係数は過去200日間の日次リターンから計算、期間:1997年12月31日~2021年6月25日 出所:ブルームバーグのデータを基にピクテ投信投資顧問作成
[図表1]S&P500ピュアバリュー株指数とS&P500ピュアグロース株指数との相関係数 日次、配当無し、米ドル建て、相関係数は過去200日間の日次リターンから計算、期間:1997年12月31日~2021年6月25日
出所:ブルームバーグのデータを基にピクテ投信投資顧問作成

 

この相関係数がITバブル期において最も低下した日は2000年10月10日だった。この辺りからS&Pピュアグロース株指数が下落し始めたため、この相関係数の急低下がグロース株からバリュー株への転換を示す「シグナル」ではないかと捉える見方が一部であるようだ。

 

しかし、別の株価指数であるMSCI先進国バリュー株指数とMSCI先進国グロース株指数との相関係数で比較すると、足元の水準はITバブル期の「底」を突き抜けてさらに低下していることが分かる(図表2)。もはや「シグナル」としての役割を十分果たしていない可能性がある。

 

日次、配当無し、米ドル建て、相関係数は過去200日間の日次リターンから計算、期間:1997年12月31日~2021年6月25日 ※MSCI先進国バリュー株指数:MSCI World Value Index ※MSCI先進国グロース株指数:MSCI World Growth Index 出所:ブルームバーグのデータを基にピクテ投信投資顧問作成
[図表2]MSCI先進国バリュー株指数とMSCI先進国グロース株指数との相関係数 日次、配当無し、米ドル建て、相関係数は過去200日間の日次リターンから計算、期間:1997年12月31日~2021年6月25日
※MSCI先進国バリュー株指数:MSCI World Value Index
※MSCI先進国グロース株指数:MSCI World Growth Index
出所:ブルームバーグのデータを基にピクテ投信投資顧問作成

グロース株からバリュー株への転換を示唆する可能性は低い?

ある指標で「当てはまり」が良かったシグナルが、別の指標で「当てはまり」が悪くなるケースは往々にしてある。このような誤解は、サンプル数が少ない偏った情報を過大評価してしまう「少数の法則」という認知バイアスが影響している可能性がある。この「少数の法則」は、ノーベル経済学者ダニエル・カーネマンとエイモス・トヴァスキーが1971年の共同論文で提唱したものだ。ある傾向を見出すには、本来であれば十分なサンプル数をもとに検証しなければならないが、「少数の法則」はわずかなサンプル数で結論を導いてしまう人間の非合理的な行動を説明している。

 

今回の相関係数の事例で言えば、サンプル数はたったの1回(ITバブル期)だけだ。これだけでグロース株からバリュー株への転換を示すことには無理がある。今回のバリュー株指数とグロース株指数における極端な相関係数の低下は、コロナ禍における極端なグロース株物色と、その後の経済正常化を見越したバリュー株への極端な反動(今月のFOMC後は再びグロース株優位の展開)が相関係数の低下に寄与したと考えるべきだ(図表3)。このような認知バイアスに惑わされないためにも、株式運用は引き続きバリュー株やグロース株にも投資するスタイル分散が望ましいだろう。

 

日次、配当無し、米ドル建て、2019年12月31日=100で指数化、期間:2019年12月31日~2021年6月25日 ※MSCI先進国バリュー株指数:MSCI World Value Index ※MSCI先進国グロース株指数:MSCI World Growth Index 出所:ブルームバーグのデータを基にピクテ投信投資顧問作成
[図表3]相対パフォーマンス(MSCI先進国バリュー株指数÷MSCI先進国グロース株指数) 日次、配当無し、米ドル建て、2019年12月31日=100で指数化、期間:2019年12月31日~2021年6月25日
※MSCI先進国バリュー株指数:MSCI World Value Index
※MSCI先進国グロース株指数:MSCI World Growth Index
出所:ブルームバーグのデータを基にピクテ投信投資顧問作成

 

 

※当レポートの閲覧に当たっては【ご注意】をご参照ください(見当たらない場合は関連記事『ITバブル期のシグナル点灯?株式運用はどう対処すべきか?』を参照)。

 

(2021年6月28日)

 

 

田中 純平

ピクテ投信投資顧問株式会社 ストラテジスト

 

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ピクテ投信投資顧問株式会社
運用・商品本部 投資戦略部 ストラテジスト 

日系運用会社に入社後、14年間一貫して外国株式の運用・調査に携わる。主に先進国株式を対象としたアクティブ・ファンドの運用を担当し、北米株式部門でリッパー・ファンド・アワードを受賞。アメリカ現地法人駐在時は中南米株式ファンドを担当し、新興国株式にも精通。ピクテ入社後は、ストラテジストとしてセミナーやメディアなどを通じて投資家への情報提供に努める。日本証券アナリスト協会検定会員(CMA)

著者紹介

ピクテは1805年、スイス、ジュネーブにおいて会社創設以来、一貫して資産運用サービスに従事し、運用サービスに特化したビシネスモデルを展開してまいりました。信用格付ではフィッチ・レーティングスからAA-の格付けを取得しております(2018年5月末現在)。注:上記の格付はピクテ・グループの銀行部門の債務の信用に対するもので、運用部門や運用能力に関するものではありません

1981年、日本経済や株式市場の調査を目的に東京事務所を設立しました。その後、1987年から機関投資家を対象とした資産運用サービス業務を開始、1997年には投資信託業務に参入し、運用資産総額は1.98兆円となっています(2018年12月末現在)。外資系運用機関の大手の一角として、特色ある資産運用サービスをお届けしております。

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