巣ごもりで売上増!DXで「競輪」がもはやギャンブルではない

多くの企業がDXに取り組み、注目を集めるなか、私たちの生活や娯楽もまた、大きく変わってきています。そのなかには、DXとは無縁と思われているものも。その一例として「公営ギャンブル」について見ていきます。

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世間では「DX」とよく耳にするけれど…

6月7日、経済産業省は東京証券取引所と共同で「デジタルトランスフォーメーション銘柄(DX銘柄)」と称し、「DX銘柄2021」28社と「DX注目企業」20社を発表しました。

 

DX銘柄とは、デジタル技術を前提としたビジネスモデルそのものの変革、経営の変革に果敢にチャレンジし続けている上場企業の中から、業種ごとに最大1~2社ずつ選ぶもの。なかでも特に優れた取組を行った以下の2社が「DXグランプリ2021」に選ばれました。

 

・株式会社日立製作所(電気機器)【証券コード6501】

・SREホールディングス株式会社(不動産業)【証券コード2980】

 

このように、最近、いたるところで「DX、DX」と聞きますが、そもそも何のことなのか、ボンヤリとしているのではないでしょうか。

 

「DX」とは、デジタルトランスフォーメーションの略で、2004年、スウェーデンのウメオ大学教授、エリック・ストルターマン氏が提唱した「ITの浸透が、人々の生活をあらゆる面でより良い方向に変化させる」という概念のことです。

 

概念ですから、ボンヤリしていて当たり前なのかもしれません。

 

世界中で独自の見解を示していますが、先ほどの経済産業省が2019年にとりまとめた「『DX推進指標』とそのガイダンス」では、「企業がビジネス環境の激しい変化に対応し、データとデジタル技術を活用して、顧客や社会のニーズを基に、製品やサービス、ビジネスモデルを変革するとともに、業務そのものや、組織、プロセス、企業文化・風土を変革し、競争上の優位性を確立すること」と定義しています。

 

こちらの説明も、少々長く、分かりにくいため、やはりボンヤリしています。そのため「DX」=「デジタル化」と捉えられがちですが、2つはまったく別物です。

 

アナログだったものをデジタル化し、それを踏まえて付加価値を産み、ビジネスに変革をもたらすのがDX。デジタル化を行い、その先にDXはある、というわけです。

 

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連載統計から紐解く日本の実情2021

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