会社規模や業種で「部長の年収」はこんなに違う

年代によって異なることもありますが、基本的に役職が上がれば年収もあがります。役職がつけば、180万円の年収アップ、課長に昇進すれば176万円の年収アップ、部長に昇進すれば130万円の年収アップ。部長職で50歳を超えていると、1000万円の大台を突破します。会社員であれば多くが「出世したい！」と奮闘するのは当然のことです。

では冒頭の部長。同じ部長職という立場ながら、年収の違いに驚きを隠せなかったようですが、その違い、まずは会社規模の違いがあるかもしれません。

大卒の男性の部長職に注目してみると、従業員が「10～99人」規模の会社では782万7600円に対し、「100～999人」規模の会社では1020万9900円、「1000人以上」規模の会社では1255万800円。会社規模によって472万円もの格差があります。

さらに業種による違いも見てみましょう。日本標準産業分類による16の業種でみると、部長職の年収が最も高いのは「金融業、保険業」で1401万1000円。一方で最も少ないのが「宿泊業、飲食サービス業」で653万1000円。業種の違いで748万円もの差が生じています。

［図表1］業種別「部長職」年収 出所：厚生労働省『令和2年賃金構造基本統計調査』より作成

2000年代に入り、OECD（経済協力開発機構）の主要13カ国のなかで、日本だけがマイナスを記録し、四半世紀前に比べて、日本だけが減っているとも言われています。なんとか年収をあげていくには、いまのところ出世するしかないといってもいいでしょう。

会社の規模によって、業種によって確かに差はあるので、思いきってキャリアチェンジという手も、高いリスクとなりますが、ひとつの方法です。