日銀の金融緩和は株価上昇の引き金か?2021年の相場を考察

2020年3月のコロナショック以降、主要国政府はさらなる金融緩和を進めています。2008年のリーマンショックでも、日銀、FRB、欧州中央銀行等は足並みを揃えて金融緩和を実施。約10年後の2018年には、そろそろ金融緩和も打ち止めとなり、正常化するのではと予想されていました。なぜなら、各国とも最悪期から脱出し、各国経済は底打ちしていたからです。実際、この頃は米国10年国債の利回りも年1%台から3%まで急上昇し、金融政策は緩和から引き締めに転じることを示唆していました(本文内図表1)。

ところが、コロナ禍で経済ショックに見舞われた2020年3月、各国政府の金融政策は再び緩和路線へ。2000年以降、2回目の世界的な大規模金融緩和政策が発動され、政策金利もこれ以上下げられないところまで来ています。

しかし、世界中の株価はうなぎ登りの上昇。一説には各国中央銀行による大量資金供給が理由とされていますが、実際のところはどうなのでしょうか。

今回は、コロナショックで景気は最悪にもかかわらず、なぜ株価は上がるのかを、日銀の資金供給のしくみを踏まえて解説します。このシステムがわからないと、今後も景気変動のたびに右往左往してしまいますから、しっかり理解しておくことをお勧めします。資産運用業界で30年以上の経験を持つ、一般社団法人日本つみたて投資協会代表理事の太田創氏が解説します。

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一般社団法人 日本つみたて投資協会 代表理事

関西学院大学卒。
1985年、三菱銀行(当時)入行。
1988年より約10年間、英国およびブラジルで資金為替・デリバティブ等の運用、投資信託の管理業務に携わる。
その後、2000年から2019年までシティグループ(米)、UBS(スイス)、フィデリティ(米)、GCIにおいて投資信託のマーケティング・商品企画を統括。

YouTubeチャンネル:https://bit.ly/34oQ1d3

著者紹介

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