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商品設計は複雑だが、メリットも多い
オルタナティブ投資の「オルタナティブ（alternative）」とは英語で「代替」という意味です。そして、オルタナティブ投資とは、伝統的な資産である株式や債券などとは異なる動きをする対象に投資をすることです。
世界におけるオルタナティブ資産の運用規模は10兆ドルを更新しています。今年のコロナショックの状況でも着実に資産を増加させています。
具体的な投資対象としては、ヘッジファンド、プライベート・エクイティなどの未公開株式、金や石油など先物市場で取引されているコモディティ（商品）、不動産などがあげられます。
では、オルタナティブ投資には、どのようなメリットとデメリットがあるでしょうか。以下にまとめてみます。
メリット
①債券や株式の価格変動による影響を受けにくい（相関性が低い）
②株式相場などの変動に左右されないプラス収益を目指す
③分散投資の効果が期待できる
デメリット
①流動性が低いものもあり、現金化に時間がかかる場合がある
②運用手法が伝統的な投資手法に比べて複雑
③商品設計が複雑なため、収益構造が分かりにくい
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もともとは機関投資家向けの投資手法だったが…
オルタナティブ投資が日本で本格的に始まったのは、2001年頃と言われています。以降、機関投資家が、ヘッジファンドやプライベート・エクイティといったオルタナティブ分野への投資を本格的に拡大していきました。
年金積立金管理運用独立行政法人（GPIF）は、約170兆円の公的年金を運用しています。現在、オルタナティブ商品での運用はまだわずかですが、今後は、運用割合を5％（現在の資産規模では約8兆円）にまで拡大する方針です。
以前までは、オルタナティブ投資は機関投資家などの一部のプロ向けの投資商品でした。しかし、現在ではオルタナティブ投資を組み込んだ小口投資が可能な商品も登場し、個人投資家の間にも少しずつ広まっています。
株式や債券などの伝統的資産を保有している方は、分散投資やリスクヘッジのために、オルタナティブ投資も選択肢のひとつとして検討してみてはいかがでしょうか。
※本連載は2017年に連載されたものに加筆修正を加え編集しています。
日本経済の行方、米国株式市場、新NISA、オルタナティブ投資…
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