ファンドの投資対象としての「コモディティ」「不動産」の特徴

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コロナショック時、分散投資先として注目された｢金｣

コモディティ投資とは、商品先物市場で取引されている金・銀・プラチナなどの貴金属、原油・ガソリン・天然ガスなどのエネルギー、小麦・とうもろこし・大豆などの穀物、銅・アルミなどの非鉄金属といった各種商品（コモディティ）に投資をすることを指します。

「有事の金」という言葉を聞かれたことがあると思いますが、以前は戦争や政治体制の不安定化などが起こった時に上昇することが多くありました。コロナショック、リーマンショックなどの経済危機の時も価格の上昇が見られます。コロナショックの時に、世界同時金融危機で株式が30％を超える大幅の下落をしました。一方、金は40％強上昇したことから、分散投資先として注目されました。

Jリートに比べて最低投資金額が高い「私募リート」

不動産に投資する方法としては、以下の４つに分けられます。

（1）現物不動産投資 

不動産そのものへ直接、投資をする。

（2）私募ファンドへの投資

機関投資家などの特定の投資家向けに私的な募集で販売される不動産証券化商品。クローズド・エンド型、有期限で組成されます。運用期間が終了する時に、不動産市況が悪化していた場合、キャピタルロスが生じる場合があります。

（3）私募リート（不動産投資信託）への投資

機関投資家などの特定の投資家向けに私的な募集で販売される非上場オープンエンド型の不動産投資信託。

（4）Jリート（上場不動産投資信託）への投資

証券取引所に上場している、一般に誰でも購入することが出来るクローズド・エンド型の不動産投資信託。組み入れの不動産の価値に加え、証券市場の要因を受けやすい為、価格変動が大きくなります。

上記の中でオルタナティブ投資という面では、私募ファンドと私募リートが主な対象となります。これらは、Jリート（上場不動産投資信託）に比べて、「最低の投資金額が大きい」「価格変動は不動産市況の変動に限定されるので株価との相関性が相対的に低い」「流動性が限定的」といった特徴があります。

投資対象としては、オフィス、商業施設、物流施設、ホテル、住宅などがあり、各々の対象に特化したファンドや、いくつかの投資対象に幅広く分散したファンドなどがあります。

コロナ禍で投資対象は慎重に検討する必要がありそうです。

※本連載は2017年に連載されたものに加筆修正を加え編集しています。

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