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主な業種別（男女計、大企業）にみていくと、賃金カーブの最高額が最も高くなるのが「教育、学習支援業」で62万6800円。ただし最高賃金を記録する年代が65～69歳ということから、再雇用等によるものと考えられます。60歳以下に限定すると、「鉱業、採石業、砂利採取業」が60万7000円（55～59歳）がトップ。「建設業」が56万9300円（50～54歳）、「学術研究、専門・技術サービス業」が56万2500円（55～59歳）、「電気･ガス･熱供給･水道業」が56万800円（50～54歳）と続きます（図表4）。
最も賃金カーブの最高額が低いのが「サービス業（他に分類されないもの）」＊で30万600円。続いて「宿泊業、飲食サービス業」30万7700円「運輸業、郵便業」33万6200円と続きます。単純に60歳以下で賃金最高額を比較すると、最大格差は月30万6400円、年367万6800円となります。
＊経済団体、労働団体、学術文化団体、政治団体などの他に分類されない非営利的団体等
このような現状に、明るい未来を感じた人がいる一方で、不安だけが積もった人もいるでしょう。働く意義はお金だけではありませんが、人生100年時代と言われる現代。老後のことも考えると、収入をあげていく努力は常にしていかないといけないのかもしれません。
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