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「12/7～12/13のFX投資戦略」のポイント
［ポイント］
・株高トレンドが続くなか、米ドル/円は2円レンジで上下動する緩やかな下落トレンドが続き、結果的に「逆張り」トレードがワークしてきた。
・ただ、先週から円以外の通貨に対する米ドル相場、ユーロ/米ドルなどは一段高となり、米大統領選挙後相場の特徴、トレンドを伴った大相場に変わりだした可能性がある。この場合、トレード戦略も、「逆張り」から「順張り」に変わることになる。
株高トレンドで米ドル/円は「逆張り」
米ドル/円は、3月の「コロナ・ショック」による世界的な株大暴落が一段落して、株反発トレンドが続くなか、90日MA（移動平均線）を上限、そしてそれを2%下回った水準を下限とした、基本的に2円程度のレンジを上下動しながら緩やかに下落するトレンドが続いてきました（図表1参照）。
ちなみに、このレンジは足元では103.2～105.2円程度です。米ドル/円は先週も上昇、下落に向かいそうになる場面はあったのですが、結果的には株高トレンドが続くなかで、このレンジ内での上下動となりました。
米ドル/円における2円程度のレンジ内での上下動というのは、感覚的には「下がるかと思うと上がる、上がるかと思うと下がる」といった相場です。こういった相場は、下がったら買い、上がったら売りといった、いわゆる「逆張り」がワークしました。
以上からすると、株高トレンドが続くなかでは、FX、為替取引においては「逆張り」が有効な状況が続く可能性があるのです。ただし、先週にかけて、米ドル/円以外ではその辺りで少し変化が出てきた可能性があります。
「円以外の通貨」に対し、大相場へと動き出した米ドル
4年に一度の米大統領選挙年の為替相場には、選挙前は小動きながら、選挙前後からはとたんに一方向への大相場に「豹変」する展開が繰り返されてきました。そんな「米大統領選挙アノマリー」も、ついに今回は不発かと思われるなか、動き出したのが円以外の通貨に対する米ドル相場でした。
先週にかけて、円以外の主要な外貨に対する米ドル取引、それを「ドルストレート」と呼びますが、その代表格といえるユーロ/米ドル、豪ドル/米ドルなどは一段高（米ドル一段安）となりました。これを90日MAとの関係で見ると、ともに90日MAプラス2%の水準を上回ったところから一段高となっています。
ちなみに、前回の米大統領選挙があった2016年の場合も、ユーロ/米ドル、豪ドル/米ドルとも、選挙後に90日MA±2%のレンジをブレークした方向に大相場が展開し、90日MAからのかい離率は一ヵ月程度といった短期間で±5%前後へ急拡大となりました（図表2、3参照）。
これを、足元に合わせるなら、今月中にユーロ/米ドルは1.25米ドル、豪ドル/米ドルは0.76米ドルを目指す一段高が始まっているといった見通しになります。
それにしても、なぜ米大統領選挙前後の為替は、トレンドやボラティリティーが大きく変化することが多かったのか。それはやはり、「世界のリーダー」が決まることに対する警戒感とその反動の影響が大きかったのではないでしょうか。
そんな観点からすると、今回の米大統領選挙は、歴史的に見ても勝敗の見極めが難しかったために、決着を受けた小動きの反動はむしろ入りやすいといえるかもしれません。
トレンド相場への変化後、適切なトレード姿勢は？
米大統領選挙により「世界のリーダー」が決まるまでは、90日MA±2%といった狭い範囲での小動きが続くものの、選挙の決着からそれまでの小動きの反動にも背中を押されるように一方向への大相場に向かうといった「アノマリー」。
これまで見てきたことからすると、今回の場合、それは米ドル/円以外、つまりユーロ/米ドルなどで始まった可能性があります。レンジ相場からトレンド相場へ実際に変わったなら、トレード姿勢は、基本的に下がったら買いといった「逆張り」から、下がったら売りといった「順張り」ということになるでしょう。
すでに見てきたように、米ドル/円の場合、株高トレンドが続くなかでレンジ相場が続いてきました。ただそんなレンジ下限ブレーク・トライとなった、最近なら9月中旬、11月初めにかけては、NYダウが1割程度の下落となった局面でした。
以上を参考にすると、株高トレンドが続くなかでは、米ドル/円は「逆張り」が基本、そして株安が拡大に向かい、レンジ下限を割り込むようなら、下がったら売るといった「順張り」にトレード・スタンスが変わる可能性があるのではないでしょうか。
吉田 恒
マネックス証券
チーフ・FXコンサルタント兼マネックス・ユニバーシティ FX学長
※本連載に記載された情報に関しては万全を期していますが、内容を保証するものではありません。また、本連載の内容は筆者の個人的な見解を示したものであり、筆者が所属する機関、組織、グループ等の意見を反映したものではありません。本連載の情報を利用した結果による損害、損失についても、筆者ならびに本連載制作関係者は一切の責任を負いません。投資の判断はご自身の責任でお願いいたします。
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