勝てない投資家は「手数料格安」の字面に安堵&思考停止する

株式投資であれ不動産投資であれ、投資には必ず「コスト」がついて回ります。株式投資なら売買委託手数料が、投資信託なら購入時手数料や信託報酬(成功報酬を含む)が、不動産投資なら売買仲介手数料等が必要です。

こうした手数料は、金融機関や不動産会社にとって収益源です。彼らにとってはできるだけ高いほうがよく、顧客としての投資家にとってはできるだけ低いほうがよいという、トレードオフの関係になります。筆者は、こうした運用コストは必要経費だと考えていますが、同じ投資効果を生む金融商品であれば、やはりコストは低いほうが有利であり、実際に「低コスト化」は進んでいます。

今回は、証券会社を中心に金融機関で進展している無料化・低コスト化の流れとともに、投資家が「無料」「格安」の文言に安堵して警戒を緩めることの危険性を取り上げます。資産運用業界で30年以上の経験を持つ、一般社団法人日本つみたて投資協会代表理事の太田創氏が解説します。

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一般社団法人 日本つみたて投資協会 代表理事

関西学院大学卒。
1985年、三菱銀行(当時)入行。
1988年より約10年間、英国およびブラジルで資金為替・デリバティブ等の運用、投資信託の管理業務に携わる。
その後、2000年から2019年までシティグループ(米)、UBS(スイス)、フィデリティ(米)、GCIにおいて投資信託のマーケティング・商品企画を統括。

YouTubeチャンネル:https://bit.ly/34oQ1d3

著者紹介

連載着実な資産形成を目指す…長期投資の秘訣

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