世界株式投資戦略 ~今こそ注目したい優良株投資~

ピクテ投信投資顧問株式会社が、日々のマーケット情報を分析・解説します。※本連載は、ピクテ投信投資顧問株式会社が提供するマーケット情報・ヘッドラインを転載したものです。

 

ポイント

景気や業績見通しの下方修正、米中貿易協議やブレグジット(英国のEU(欧州連合)離脱)などを巡る不透明感など、世界株式市場を取り巻く環境は、お世辞にも良いとは言えない状況です。しかし、このような不透明な相場環境だからこそ、優良株の投資妙味が高まると考えられます。

そもそも優良株とは?

一言に優良株と言っても、その定義は様々です。本レポートでは、MSCIクオリティ指数で使用される3つの指標で優れた企業を優良株と定義づけます。MSCIクオリティ指数では、

 

①高ROE(株主資本利益率)

②低レバレッジ(負債比率)

③安定的な利益成長

 

を重視しています。一般的に、株主資本コスト(株主から要求される期待リターン)を上回る高いROEを有していれば、企業価値の向上が期待されると解釈されます。低レバレッジであれば、景気低迷によって収益性が低下したとしても、利払いや元本返済によってキャッシュフローが圧迫されるリスクは低くなります。

 

 

また、安定的な利益成長が実現可能なビジネス・モデルであれば、景気が低迷したとしても、利益の変動を比較的抑えることができるはずです。これらの指標面で総合的に優れた企業が、優良株ということになります。

優良株は景気の先行き不透明感が高まる局面で相対パフォーマンスが上向きやすい

図表は、過去3回の米国の景気後退期前後における世界優良株の相対パフォーマンスを示しています。どの局面においても、世界優良株の相対パフォーマンスが良好だったことが確認できます。これは、投資家が景気減速又は後退を意識して、景気に左右されにくい優良株へのシフトを、事前に進めていたことが要因だと考えられます。

 

[図表]MSCI先進国株指数と同クオリティ指数の期間別比較

※グレーの網掛け部分は米国の景気後退期を示す MSCI先進国株指数:MSCI WORLD NET TOTAL RETURN USD MSCI先進国株クオリティ指数:MSCI WORLD QUALITY NET TOTAL RETURN USD 出所:ブルームバーグのデータを基にピクテ投信投資顧問作成
※グレーの網掛け部分は米国の景気後退期を示す
MSCI先進国株指数:MSCI WORLD NET TOTAL RETURN USD
MSCI先進国株クオリティ指数:MSCI WORLD QUALITY NET TOTAL RETURN USD
出所:ブルームバーグのデータを基にピクテ投信投資顧問作成

 

 

さらに、世界優良株の相対パフォーマンスを過去30年でみた場合でも、トラックレコード(投資実績)が良いことが分かります。これは、前述した景気後退局面前後で相対パフォーマンスが上向く特性に加え、その後の景気回復ないし拡大局面においても、(企業価値の向上等を反映して)相対パフォーマンスがゆるやかに上昇していたことが背景にあると考えられます。

 

 

景気や業績見通しの下方修正、米中貿易協議やブレグジットなどを巡る政治リスクの高まりなど、世界株式市場を取り巻く環境は不透明感が増している状況です。このため、投資家の資金シフト需要を背景に、今後も優良株への物色が強まることが想定されるため、注目に値する投資スタイルのひとつだと考えられます。

 

 

当レポートの閲覧に当たっては【ご注意】をご参照ください(見当たらない場合は関連記事『世界株式投資戦略 ~今こそ注目したい優良株投資~』を参照)。

 

(2019年3月14日)

 

 

田中純平

ピクテ投信投資顧問株式会社
運用・商品本部 投資戦略部 ストラテジスト

 

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ピクテ投信投資顧問株式会社
運用・商品本部 投資戦略部 ストラテジスト 

日系運用会社に入社後、14年間一貫して外国株式の運用・調査に携わる。主に先進国株式を対象としたアクティブ・ファンドの運用を担当し、北米株式部門でリッパー・ファンド・アワードを受賞。アメリカ現地法人駐在時は中南米株式ファンドを担当し、新興国株式にも精通。ピクテ入社後は、ストラテジストとしてセミナーやメディアなどを通じて投資家への情報提供に努める。日本証券アナリスト協会検定会員(CMA)

著者紹介

ピクテは1805年、スイス、ジュネーブにおいて会社創設以来、一貫して資産運用サービスに従事し、運用サービスに特化したビシネスモデルを展開してまいりました。信用格付ではフィッチ・レーティングスからAA-の格付けを取得しております(2018年5月末現在)。注:上記の格付はピクテ・グループの銀行部門の債務の信用に対するもので、運用部門や運用能力に関するものではありません

1981年、日本経済や株式市場の調査を目的に東京事務所を設立しました。その後、1987年から機関投資家を対象とした資産運用サービス業務を開始、1997年には投資信託業務に参入し、運用資産総額は1.98兆円となっています(2018年12月末現在)。外資系運用機関の大手の一角として、特色ある資産運用サービスをお届けしております。

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