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NY証券取引所、ナスダック…米国株式マーケットの基礎知識

本連載は、亜州IR株式会社が編集・発行した書籍『米国株四半期速報 2018年夏号』の中から一部を抜粋し、米国株の基礎知識とダウ採用30銘柄に選ばれた企業情報を15社ご紹介します。

世界最大規模の時価総額を誇るニューヨーク証券取引所

米国の株式マーケットは、ニューヨーク証券取引所(New York Stock Exchange=NYSE)とナスダック(National Association of Securities Dealers Automated Quotations=NASDAQ)の2市場に大別されます。

 

世界最大規模の時価総額を誇るニューヨーク証券取引所は、上場審査が世界で最も厳しく行われており、上場銘柄のほとんどが大型の優良企業と言えます。上場企業数は約2,300社。外国企業(ADR次項参照)も多数上場しています。

※日本での取引の場合、証券会社によって取扱時間が異なります。

 

ティッカーシンボルと呼ばれる銘柄コードは、1~4文字のアルファベットの組み合わせが使われています。AT&Tは「T」というように、歴史の古い企業では1文字で表されているものもあります。2015年3月にはAT&Tがダウ採用30銘柄から外されたため(かわりにアップルが組み入れられた)、ダウ採用30銘柄で1文字銘柄はビザ(「V」)のみとなりました。

 

一方、新興企業(ベンチャー)向け市場のナスダックは、中小型のハイテク・IT企業などが上場するマーケットを念頭に発足しました。日本のジャスダックやマザースも、これをモデルにしたものです。しかし現在は、マイクロソフトやアップル、アルファベット(グーグル)のような、巨大ハイテク・IT企業が名を連ねるようになりました。上場企業数は2,900社を超え、ベンチャー向け市場としては世界最大の規模です。

 

[図表1]

出所:WorldFederationofExchanges(2018年4月時点)
出所:WorldFederationofExchanges(2018年4月時点)
※日本での取引の場合、証券会社によって取扱時間が異なります。
※サーキットブレーカー制度が採用されており、指数が一定以上下落した場合に取引を中断するケースがあります。

ADR(米国預託証券)とは?

ADR(American Depositary Receipt=米国預託証券)とは、米国以外の企業の株式を米国市場などで流通させるために、預託機関によって原株式を裏付けに発行された証券です。このADRを通じて、ニューヨーク市場やNASDAQ(ナスダック)市場で世界中の企業に投資することが可能となっています。

 

ADRの売買方法、ルールは通常の米国株と同様です。最近ではブラジル、インド、中国など新興国の有力企業が競って上場しています。いずれも、米国の一般会計原則に準拠して財務情報が開示されています。代表的な銘柄としては、インドのインフォシス、タタ・モーターズ、中国のアリババ、チャイナモバイル、ペトロチャイナ、ブラジルのイタウ・ウニバンコ・ホールディング、ペトロブラスなどが挙げられます。

米国株式の主要な3つの指数

<ダウ工業株30種平均> Dow Jones Industrial Average

米ダウ・ジョーンズ社が発表する代表的な株価指数です。米国を代表する工業株30社を組み入れ対象とし、各社の株価を平均して算出されます。採用銘柄の30社は、いずれも世界的に知名度が高い大型優良企業です。構成銘柄は定期的に入れ替えが行われ、算出を開始して以来、現在まで残っている会社はゼネラル・エレクトリック社のみ。大半はNYSE上場銘柄ですが、ナスダック銘柄の一部も採用されています。

 

<ナスダック総合指数> Nasdaq Composite Index

ナスダック上場の全銘柄について、時価総額の加重平均を算出したものです。1971年2月5日の株価を基準値(100)として計算されます。ハイテク、バイオ関連銘柄などが多く、それほど歴史が古くない企業が目立ちます。アップル、インテル、フェイスブックなどが採用されています。

 

<S&P500種> Standard & Poor's 500 Stock Index

格付け大手スタンダード&プアーズ(S&P)社が選定した主要500社について、時価総額の加重平均を算出した指数。ダウ工業株30種平均よりも多くの業種をカバーしているため、機関投資家が運用を行う場合の代表的ベンチマークとされています。

 

[図表2]ダウ採用30銘柄(2018年5月時点)

主な方法は、国内委託取引・外国取引・国内店頭取引

日本国内で米国株式を取引する方法は、主として3つあります。取扱証券会社によって取引方法に若干の違いがありますが、以下、一般的な3方法をまとめてみます。

 

<国内委託取引>

東京証券取引所に上場する外国籍企業やカントリーファンドなど、日本国内の取引所に上場する外国株式の取引です。売買の方法は、国内の一般的な上場株式と同様。取引のコストも、国内上場株式と同じ扱いになります。なお、2018年5月末時点で、日本取引所グループに上場している株式は米国企業4社、英国(ケイマン)1社、マレーシア企業1社の合計6社です。

 

<外国(委託)取引>

投資家からの注文を、証券会社が海外の証券取引所・市場に取り次ぐ委託取引です。

 

●指値、成行による注文が可能です。

●約定価格、為替、受渡代金は通常、翌営業日に確定します。

 

<国内店頭(仕切り)取引>

投資家からの注文に対し、証券会社が取引の相手方となって、証券会社が提示する価格で売買する相対取引です。証券会社が価格を提示している銘柄が取引対象となります。証券会社が提示する条件(価格・数量等)と投資家の希望する条件が合致した場合に取引が成立します。

 

●市場を通さず、速やかに売買ができます。

●約定と同時に約定価格、為替、受渡代金が確定します。

●委託取引と異なり、銘柄が限定されます。

2003年12月創業。アジア、米国の企業情報や経済産業情報を、個人の皆様をはじめ、海外商品を取り扱う金融機関、QUICKなどの情報ベンダーへ配信しています。
(写真は代表社員の又井郁生氏)

著者紹介

連載中国株の基礎知識&ダウ採用銘柄の最新企業情報(15社)~夏号~

 

米国株四半期速報 2018年夏号

米国株四半期速報 2018年夏号

亜州IR株式会社編集

亜州IR株式会社

本書では、日本の証券会社を通じて売買できる225銘柄を収録し、そのうち180銘柄は事業の概要や財務の状況、業績の推移などを可能な限り詳しくご紹介しています。米国株の取引や研究に有効な一冊です。

 

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