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世界最大規模の時価総額を誇るニューヨーク証券取引所
米国の株式マーケットは、ニューヨーク証券取引所（New York Stock Exchange＝NYSE）とナスダック（National Association of Securities Dealers Automated Quotations＝NASDAQ）の2市場に大別されます。
世界最大規模の時価総額を誇るニューヨーク証券取引所は、上場審査が世界で最も厳しく行われており、上場銘柄のほとんどが大型の優良企業と言えます。上場企業数は約2,300社。外国企業（ADR※次項参照）も多数上場しています。
※日本での取引の場合、証券会社によって取扱時間が異なります。
ティッカーシンボルと呼ばれる銘柄コードは、1～4文字のアルファベットの組み合わせが使われています。AT&Tは「T」というように、歴史の古い企業では1文字で表されているものもあります。2015年3月にはAT&Tがダウ採用30銘柄から外されたため（かわりにアップルが組み入れられた）、ダウ採用30銘柄で1文字銘柄はビザ（「V」）のみとなりました。
一方、新興企業（ベンチャー）向け市場のナスダックは、中小型のハイテク・IT企業などが上場するマーケットを念頭に発足しました。日本のジャスダックやマザースも、これをモデルにしたものです。しかし現在は、マイクロソフトやアップル、アルファベット（グーグル）のような、巨大ハイテク・IT企業が名を連ねるようになりました。上場企業数は2,900社を超え、ベンチャー向け市場としては世界最大の規模です。
［図表1］
ADR（米国預託証券）とは？
ADR（American Depositary Receipt＝米国預託証券）とは、米国以外の企業の株式を米国市場などで流通させるために、預託機関によって原株式を裏付けに発行された証券です。このADRを通じて、ニューヨーク市場やNASDAQ（ナスダック）市場で世界中の企業に投資することが可能となっています。
ADRの売買方法、ルールは通常の米国株と同様です。最近ではブラジル、インド、中国など新興国の有力企業が競って上場しています。いずれも、米国の一般会計原則に準拠して財務情報が開示されています。代表的な銘柄としては、インドのインフォシス、タタ・モーターズ、中国のアリババ、チャイナモバイル、ペトロチャイナ、ブラジルのイタウ・ウニバンコ・ホールディング、ペトロブラスなどが挙げられます。
米国株式の主要な3つの指数
＜ダウ工業株30種平均＞ Dow Jones Industrial Average
米ダウ・ジョーンズ社が発表する代表的な株価指数です。米国を代表する工業株30社を組み入れ対象とし、各社の株価を平均して算出されます。採用銘柄の30社は、いずれも世界的に知名度が高い大型優良企業です。構成銘柄は定期的に入れ替えが行われ、算出を開始して以来、現在まで残っている会社はゼネラル・エレクトリック社のみ。大半はNYSE上場銘柄ですが、ナスダック銘柄の一部も採用されています。
＜ナスダック総合指数＞ Nasdaq Composite Index
ナスダック上場の全銘柄について、時価総額の加重平均を算出したものです。1971年2月5日の株価を基準値（100）として計算されます。ハイテク、バイオ関連銘柄などが多く、それほど歴史が古くない企業が目立ちます。アップル、インテル、フェイスブックなどが採用されています。
＜S&P500種＞ Standard & Poor's 500 Stock Index
格付け大手スタンダード&プアーズ（S&P）社が選定した主要500社について、時価総額の加重平均を算出した指数。ダウ工業株30種平均よりも多くの業種をカバーしているため、機関投資家が運用を行う場合の代表的ベンチマークとされています。
［図表2］ダウ採用30銘柄（2018年5月時点）
主な方法は、国内委託取引・外国取引・国内店頭取引
日本国内で米国株式を取引する方法は、主として3つあります。取扱証券会社によって取引方法に若干の違いがありますが、以下、一般的な3方法をまとめてみます。
＜国内委託取引＞
東京証券取引所に上場する外国籍企業やカントリーファンドなど、日本国内の取引所に上場する外国株式の取引です。売買の方法は、国内の一般的な上場株式と同様。取引のコストも、国内上場株式と同じ扱いになります。なお、2018年5月末時点で、日本取引所グループに上場している株式は米国企業4社、英国（ケイマン）1社、マレーシア企業1社の合計6社です。
＜外国（委託）取引＞
投資家からの注文を、証券会社が海外の証券取引所・市場に取り次ぐ委託取引です。
●指値、成行による注文が可能です。
●約定価格、為替、受渡代金は通常、翌営業日に確定します。
＜国内店頭（仕切り）取引＞
投資家からの注文に対し、証券会社が取引の相手方となって、証券会社が提示する価格で売買する相対取引です。証券会社が価格を提示している銘柄が取引対象となります。証券会社が提示する条件（価格・数量等）と投資家の希望する条件が合致した場合に取引が成立します。
●市場を通さず、速やかに売買ができます。
●約定と同時に約定価格、為替、受渡代金が確定します。
●委託取引と異なり、銘柄が限定されます。
