「信用取引」ができる銘柄・できない銘柄の違いとは？

取引所の条件をクリアした銘柄のみが信用取引の対象

前回でも指摘した通り、信用取引では制度・一般を問わず対象銘柄が指定されています。その銘柄は取引所が決めるか、証券会社が決めるかの違いです。

制度信用取引の対象銘柄については、もう少し細かく見ていく必要があります。

制度信用取引では、取引所が「これなら信用取引をしてもいいよ」という条件（選定基準）を設け、その条件をクリアした銘柄が対象に選ばれます。選ばれた銘柄は「信用銘柄」と呼ばれます。そして、信用銘柄の中からさらに絞り込んで、売り建てもできる銘柄を選出します。これを「貸借銘柄（たいしゃくめいがら）」と呼びます。

つまり、信用銘柄は買い建てオンリーの銘柄、貸借銘柄は買い建て・売り建ての両方ができる銘柄というわけです。当然ながら、貸借銘柄の選定基準は信用銘柄の基準よりもハードルが高くなります。

では、実際にどのくらいの銘柄が制度信用取引の対象銘柄になっているのかというと、2016年末時点での全上場銘柄（3523銘柄）のうち、信用銘柄は3511銘柄、貸借銘柄は2085銘柄です。

ざっくりとした割合は信用銘柄が99％、貸借銘柄が58％ですので、買い建てはほぼ全ての銘柄で行うことができますが、売り建ては「貸借銘柄でないからできない」ということが良くあります。証券会社の情報画面では、「信用」もしくは「貸借」というように、何かしらの判断する表示がありますので是非チェックしてみてください。

「一般信用取引」なら売り建てが可能な銘柄も

一般信用取引では、各証券会社が信用取引の可能な銘柄を設定しています。

中には、制度信用取引で取引できない銘柄が一般信用取引では可能という銘柄もあったりしますが、とりわけ、貸借銘柄の割合がグッと下がる、東証2部市場や新興株市場（JASDAQやマザーズ）では、一般信用取引で売り建てが可能な銘柄が結構あったりします。

［図表］信用取引の対象銘柄は？