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「信用取引」ができる銘柄・できない銘柄の違いとは?

今回は、「信用取引」ができる銘柄・できない銘柄の違いを見ていきます。※本連載は、楽天証券経済研究所のシニアマーケットアナリストである土信田雅之氏の著書、『ど素人でも稼げる信用取引の本』(翔泳社)の中から一部を抜粋し、「信用取引」の基本と仕組みについて具体的に説明します。

取引所の条件をクリアした銘柄のみが信用取引の対象

前回でも指摘した通り、信用取引では制度・一般を問わず対象銘柄が指定されています。その銘柄は取引所が決めるか、証券会社が決めるかの違いです。

 

制度信用取引の対象銘柄については、もう少し細かく見ていく必要があります。

 

制度信用取引では、取引所が「これなら信用取引をしてもいいよ」という条件(選定基準)を設け、その条件をクリアした銘柄が対象に選ばれます。選ばれた銘柄は「信用銘柄」と呼ばれます。そして、信用銘柄の中からさらに絞り込んで、売り建てもできる銘柄を選出します。これを「貸借銘柄(たいしゃくめいがら)」と呼びます。

 

つまり、信用銘柄は買い建てオンリーの銘柄、貸借銘柄は買い建て・売り建ての両方ができる銘柄というわけです。当然ながら、貸借銘柄の選定基準は信用銘柄の基準よりもハードルが高くなります。

 

では、実際にどのくらいの銘柄が制度信用取引の対象銘柄になっているのかというと、2016年末時点での全上場銘柄(3523銘柄)のうち、信用銘柄は3511銘柄、貸借銘柄は2085銘柄です。

 

ざっくりとした割合は信用銘柄が99%、貸借銘柄が58%ですので、買い建てはほぼ全ての銘柄で行うことができますが、売り建ては「貸借銘柄でないからできない」ということが良くあります。証券会社の情報画面では、「信用」もしくは「貸借」というように、何かしらの判断する表示がありますので是非チェックしてみてください。

「一般信用取引」なら売り建てが可能な銘柄も

一般信用取引では、各証券会社が信用取引の可能な銘柄を設定しています。

 

中には、制度信用取引で取引できない銘柄が一般信用取引では可能という銘柄もあったりしますが、とりわけ、貸借銘柄の割合がグッと下がる、東証2部市場や新興株市場(JASDAQやマザーズ)では、一般信用取引で売り建てが可能な銘柄が結構あったりします。

 

[図表]信用取引の対象銘柄は?

楽天証券経済研究所 シニアマーケットアナリスト

青山学院大学国際政治経済学部卒業。国内証券会社にてマーケティングや商品開発に携わった後、マーケットアナリストに従事。日本テクニカルアナリスト協会会員。日本国内の市場はもとより、過去に中国への留学経験もあり、中国の最新事情にも精通している。チャートやファンダメンタルをプロの視点で分析した解説は、初心者にもわかりやすいと定評があり、多くのメディアに取り上げられている。

現在、マネー誌の『ネットマネー』(産経新聞出版社刊)にて、新興国経済を国ごとにフォーカスした「スパイシーマーケットの歩き方」を好評連載中。

著者紹介

連載初心者にもよくわかる「信用取引」の基本と仕組み

本書に記載されている情報は、2017年4月執筆時点のものです。本書に記載された商品やサービスの内容や価格、URL等は変更される場合があります。本書の出版にあたっては正確な記述につとめましたが、著者や出版社などのいずれも、本書の内容に対してなんらかの保障をするものではなく、内容やサンプルに基づくいかなる運用結果に関してもいっさいの責任を負いません。

 

 

ど素人でも稼げる信用取引の本

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土信田 雅之

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