検索
「まだこの家で暮らしたい」長男の申し出を断った夫婦の本音
数日後、修一さんは健太さんに連絡し、二世帯住宅の計画について詳しく聞くことにしました。
住宅の建築費は約4,500万円を想定しており、息子夫婦は住宅ローンを組む予定でした。ただ、両親の自宅の売却代金から1,500万円程度を建築費に充ててもらえれば、借入額を抑えられると考えていたそうです。
「もちろん、父さんたちの部屋はちゃんと作るよ。将来のことを考えても、そのほうがいいと思うんだ」
修一さんは、その言葉を聞いて複雑な気持ちになりました。
「私たちの家を売って、そのお金を新しい家に入れるんだよね。もし同居がうまくいかなかったら、どうするんだろうって思ったんです」
新居の名義や出資割合、将来の住み替えについては、まだ具体的に決まっていませんでした。
また、洋子さんは食事や家事の分担も気になっていました。
「今は夫婦2人だから、自分たちのペースで暮らせます。でも、6人になったら、食事の時間も洗濯の量も変わりますよね」
内閣府『令和5年度 高齢者の住宅と生活環境に関する調査』によると、子どもがいる高齢者のうち、「同居したい、同居を続けたい」と回答した人は23.2％、「同居ではなく近居したい」は32.8％でした。
また、「同居も近居もしたくない」と回答した人も14.1％います。子どもとの住まい方に対する希望は、人によってさまざまです。
修一さん夫婦は、今の暮らしを続けたいという気持ちを確かめ合い、健太さんに返事をすることにしました。
「心配してくれるのはありがたい。でも、私たちはまだこの家で暮らしたいんだ」
健太さんは少し残念そうでした。
「でも、年を取ったら家の管理も大変になるだろうし、何かあってからじゃ遅いよ」
修一さんも、その心配は理解していました。
「だからこそ、これからのことはちゃんと考えるよ。ただ、今すぐ家を売って同居するのは、私たちには合わないと思う」
洋子さんも、自分たちの生活を大切にしたいことを伝えました。
その後、健太さん夫婦は自分たちの予算で購入できる住宅を探すことに。修一さん夫婦は、将来の住み替えや介護サービスの利用について、少しずつ情報を集め始めています。
「息子たちと仲が悪いわけではないんです。これからも孫たちには会いたいですし、困ったときは助け合いたい。ただ、今の生活を急に変える必要はないと思ったんです」
高齢の親と子どもが同居を考える際には、日常生活の支え合いだけでなく、住居の所有権や費用負担、家事の分担なども確認しておく必要があります。特に親の自宅を売却して新居の建築費に充てる場合は、名義や贈与税などの問題が生じることもあるため、事前に専門家へ相談することが望ましいでしょう。
親子それぞれが安心して暮らすためには、現在の生活や将来への希望を丁寧に話し合い、無理のない住まい方を選ぶことが大切です。
【関連記事】
■月20万円もらえるはずが…45歳・サラリーマン「ねんきん定期便」に抱いた違和感。「年金ルール」知らずにそのまま20年…65歳で受け取ることになる年金額に唖然「何かの間違いでは？」
■「銀行員の助言どおり、祖母から年100万円ずつ生前贈与を受けました」→税務調査官「これは贈与になりません」…否認されないための4つのポイント【税理士が解説】
■親が「総額3,000万円」を子・孫の口座にこっそり貯金…家族も知らないのに「税務署」には“バレる”ワケ【税理士が解説】
