会社に貢献したはずが…月収45万円・46歳男性に下された「まさかのD評価」
中堅IT関連企業に勤務するナオトさん(仮名・46歳)は、勤続15年のベテラン社員です。現在の月収は45万円。営業部門のチームリーダーとして、プレイヤーとしての実績を残しながら、後輩の指導や他部署との調整、難易度の高いトラブル対応など、多岐にわたる業務をこなしてきました。
「自分がしっかり支えなければ、チームが回らない」という責任感から、毎月30時間以上の残業もいとわず、休日であっても顧客からの急な問い合わせに対応するなど、真面目に業務へ取り組んできました。
年に一度の昇給査定の時期が訪れたとき、ナオトさんはある程度の昇給と高い評価を確信していました。今期は、難航していた新規プロジェクトを無事に軌道に乗せ、部署全体の目標達成に大きく寄与したという自負があったからです。
しかし、人事評価シートに記されていたのは「D評価(要改善)」と、ナオトさんの想像とは真逆の内容でした。
昇給どころか、次期の役職手当の減額すら示唆される最低ラインの判定でした。評価理由の欄には、「主たる個人の売上目標未達」「チーム管理の不備」と一言添えられていただけ。
新規プロジェクトの火消しにリソースを割いた結果、ナオトさん個人の売上目標数値はわずかに届きませんでしたが、チーム全体の売上維持やトラブル回避には貢献をしたはずです。
「納得できないなら辞めろ」…面談で放たれた上司の一言に落胆
納得のいかないナオトさんは、評価者である部長との面談で勇気を振り絞って抗議しました。
「私は今期、炎上案件のトラブル対応や後輩のフォローに多くの時間を割いてきました。この評価基準は一体どうなっているのでしょうか? プロセスやチームへの貢献は考慮されないのですか?」
すると、部長は冷たくこう言い放ちました。
「目に見える売上を出していない人間に、高い評価はつけられない。会社の評価に納得できないなら辞めろ」
会社のために尽くしてきた結果が、この一言と最低評価でした。会社の対応にナオトさんは落胆し、今後の働き方について思い悩む日々が続いています。
果たして、このような上司の査定は法的に「正当な人事評価」と言えるのでしょうか。
