(※写真はイメージです/PIXTA)

老後の暮らしに不安を感じたとき、子どもを頼りたいと考える親は少なくありません。しかし、子ども世帯にも住宅ローンや教育費、夫婦関係など、それぞれの事情があります。親子であっても、同居や経済的支援を当然のように求めることはできません。

拒絶ではなく“限界”…公営住宅で始まった新しい暮らし

夫婦はその後、自治体の住宅相談窓口を訪ねました。そこで紹介されたのが、公営住宅の募集でした。

 

公営住宅は、住宅に困窮する低所得者向けに自治体が供給する住宅で、入居には収入基準などの条件があります。すぐに入れるとは限りませんが、高齢者世帯への配慮がある自治体もあります。

 

修一さん夫婦は手続きを進め、抽選と審査を経て、築40年の公営住宅に入居できることになりました。建物は古く、エレベーターもありません。壁や水回りにも年季があり、以前のマンションに比べれば不便な点は多くありました。それでも家賃は年金で無理なく払える範囲で、近くにはスーパーと診療所もありました。

 

入居の日、佳代さんは段ボールの山を見ながら言いました。

 

「思っていた老後とは違うね」

 

修一さんも黙ってうなずきました。息子の家で一時的にでも暮らせると思っていた期待は外れました。しかし、公営住宅での生活が始まると、夫婦は少しずつ落ち着きを取り戻します。隣室の高齢女性がごみ出しの日を教えてくれ、自治会の人が近くの安い八百屋を紹介してくれました。

 

団地での人間関係は、思いがけない支えになりました。

 

しばらくして、直也さんから電話がありました。「あのときは冷たく聞こえたかもしれない」と謝る息子に、修一さんは「お前にも守る家族があるからな」と答えました。拒絶されたと思っていた出来事は、親子それぞれの限界がぶつかった結果だったのかもしれません。

 

今、夫婦の暮らしは静かです。古い公営住宅の一室で、ぜいたくはできません。それでも、家賃を払える安心があり、顔を合わせれば挨拶できる人がいます。

 

老後の暮らしは、必ずしも理想どおりにはいきません。しかし家族だけに頼らず、制度や地域の支えを使いながら暮らしを組み直すことも、現実的な選択肢なのです。

 

 

 

 

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