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【FPが解説】いざというときに使えない「完璧なプラン」は無意味
フウタさんの事例から学べるのは、制度の仕組みを正しく理解し、いざというときには柔軟に資産を活用することの重要性です。
病気休職中の賃金制度は会社によって異なります。気になる方は、お勤め先の就業規則（休職規定）や、健康保険組合の規定などを平時のうちに確認しておきましょう。
また、フウタさんのように「盤石な資金計画」を立てたつもりでも、現実の資金繰りの落とし穴にハマってしまうケースは少なくありません。
そうした事態を防ぐため、FPや保険代理店に家計や保険の見直しなどを相談する機会があるかもしれません。相談先を選ぶうえで重要なのは、FPや保険代理店の立案したプランが、実際に何人（何組）にとって有効だったのか、明確かつ具体的な数値を持っているかです。
では、提案されたプランが「有効」であるとは、具体的にどういうことでしょうか。フウタさんのような想定外の事態に直面した際に機能しなければ、有効とはいえません。
「手取りの6ヵ月分があれば大丈夫」「医療保険は不要」といったセオリーをただ語るのではなく、そのプランが「実際に何組の役に立ったのか」という数値を即座に答えられること。それが、自らの実績に責任を持っている証でもあります。相談先を選ぶ際の重要な基準として覚えておきましょう。
大泉 稔
1級ファイナンシャルプランナー
