(※写真はイメージです/PIXTA)

老後の住まいは、資産や収入状況と並んで生活の安定を左右する大きな要素です。現役時代に持ち家を取得していない場合、退職後に購入を検討するケースもありますが、その判断は長期的な維持費や生活環境の変化を踏まえて慎重に行う必要があります。住まいは取得して終わりではなく、その後の維持と適応が伴うものです。

「このまま暮らし続けるのは…」見直しを迫られた暮らし

転機となったのは、典子さんが体調を崩したことでした。

 

「一時的なものだったのですが、その間の生活がかなり大変でした」

 

買い物、掃除、食事の準備。これまで分担していたことが一人に偏り、生活の負担が一気に増えたといいます。

 

「この家でこのまま暮らし続けるのは難しいかもしれない」

 

その後、夫婦は住まいの見直しを検討し始めました。戸建てを売却し、よりコンパクトな住まいへ移ることも選択肢として話し合っています。

 

「手放すのは簡単ではありません。でも、持ち続けることも同じくらい大変だと分かりました」

 

購入当初は「安心」の象徴だったマイホームが、時間の経過とともに別の意味を持ち始めていました。

 

「家を持つこと自体が問題ではありませんでした。ただ、その後の生活まで具体的に考えきれていなかったと思います」

 

住まいは一度決めたら終わりではありません。年齢や体力、生活環境の変化に応じて、見直していく必要があります。

 

夫婦は今、次の住まいについて模索を続けています。

 

「これからの生活に合った形に変えていくしかないと思っています」

 

念願だったマイホームは、夫婦にとって大きな節目でした。同時に、それが新たな課題の始まりでもあったのです。

 

 

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