(※写真はイメージです/PIXTA)

老後に向けてまとまった資産を確保していれば安心――そう考える人は少なくありません。しかし、退職後の生活は収入が限られる一方で、医療費や住まいの維持費、家族に関わる支出など、想定外の負担が重なることがあります。総務省『家計調査(2025年)』によると、65歳以上の夫婦のみ無職世帯の可処分所得は月約22.1万円、消費支出は月約26.4万円。平均で約4万円の赤字となっています。資産の多寡にかかわらず、計画が崩れると家計は急速に揺らぎます。

「老後に心配はない」退職後、スタートした“ご褒美の時間”

都内に住む敏夫さん(仮名・67歳)と妻の京子さん(仮名・65歳)は、いわゆる堅実な共働き夫婦でした。敏夫さんは大手企業で管理職を務め、定年まで勤務。退職金とこれまでの貯蓄を合わせ、老後資金は約6,000万円を確保していました。

 

「数字だけ見れば、十分だと思っていました。むしろ“少し余裕がある”くらいの感覚でした」

 

住宅ローンはすでに完済。子どもも独立しており、教育費の負担もありません。退職後は夫婦で海外旅行に出かけるなど、これまで我慢してきた楽しみを取り戻す生活を始めました。

 

「仕事中心の生活だったので、“これからは好きなことをしよう”と話していたんです」

 

ヨーロッパや東南アジアへの旅行を数回重ね、生活費もややゆとりのある水準に引き上げました。それでも、当時は大きな不安は感じていなかったといいます。

 

変化が表れたのは、退職から1年ほど経ったころでした。

 

きっかけは、敏夫さんの体調不良でした。定期検査で異常が見つかり、精密検査と通院が続くことに。幸い大事には至りませんでしたが、医療費の自己負担は予想以上に膨らみました。

 

「1回1回は大きくないんですが、回数が増えると無視できない額になります」

 

さらに、自宅の修繕費も重なります。築30年を超えた戸建て住宅は、外壁や水回りの補修が必要な時期に差しかかっていました。

 

「最初は小さな修理のつもりだったんですが、見積もりを取ると“この機会にまとめてやったほうがいい”と言われて」

 

結果として、数百万円単位の出費が続きました。

 

そしてもう一つ、想定していなかった支出がありました。地方に住む義母の介護費用です。施設利用に伴う自己負担分を、京子さんが中心となって一部支援することになりました。

 

「自分たちの老後だけ考えていればいい状況ではなかったんです」

 

こうした支出が重なったことで、貯蓄の減り方は想定よりも早くなりました。

 

「気づいたときには、“このペースで大丈夫なのか”と不安になるレベルでした」

 

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