バブル崩壊の歴史に見る「ペーパー投資」の不確実性

サブプライムローンの崩壊を描いた映画から得た教訓

株価で換算すると一年間で大きく変動するのですが、不動産の価格も連動し、変動して株価とかなり近いものになります。但し、業界にはあのバブルを経験している世代が生き残っているので、時価相場の正当性を大きくはみ出して価格をつけることはありません。

リーマン・ショックを描いた「マネー・ショート　華麗なる大逆転」という映画を見ましたがバブル崩壊を招いた当時の日本を彷彿とさせる内容でした。

サブプライムローンの構成で実際の信用度を自ら調査するファンドの経営者が現実の構成層を知ってアメリカ経済の崩壊を予測するのですが、主人公は客観的なデータから予測して空売りをするという金融業界のモラルの崩壊を暴露したものになっています。

彼らは予測が当たれば数千億ドルの利益を得るのですが愕然とするという結末です。

経済の崩壊は国家の弱体を招くということです。実際には政府の対症療法で当事者たちの逮捕や罰則実行は一部に留まったと記憶しています。

バブル時代の住宅ローンと営業マンの実態

日本のバブルも同じで住宅金融公庫の政府が関与する住宅ローンを最前線の営業マンたちが無条件に審査を通過するように操作していたという記憶があります。彼らはリフォームローンも付けて頭金もなしに現金バックという手法で注文をとるのです。

手元資金が不足していても新築住宅を得ると同時に、数百万円の現金がメーカーから口座に振り込まれるという、実際には犯罪の共犯者になってしまうような現実ですが、この手法が横行していたのです。

10年間の金利の抑制期間が過ぎて、実際に10年後に支払い者の所得が増えればよかったのですが、これもあやふやで崩壊の一因となりました。現実の世界は、映画や小説より面白いのです。

資産5億円への道程の中でこのような間違った予測を立てると、途中で支払いがショートすることもあります。しかし、収益物件が支える所有不動産内容は他のペーパー投資に比べ遥かに確実性があります。