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「順調に貯まっているはず」だった老後資金
「自分では、退職までにそれなりの準備ができているつもりでした」
そう話すのは、首都圏で働く会社員の田村さん（仮名・58歳）です。年収は約720万円。大手ではないものの業績は安定した会社に勤め、住宅ローンも完済が近く、子どももすでに社会人になっています。
家計は長年妻が管理しており、田村さんは給与が振り込まれる口座の残高を細かく確認することはありませんでした。
転機は、会社の退職準備セミナーでした。老後資金の棚卸しを求められ、自宅で「うちは今どのくらい貯まっているんだろう」と妻に尋ねたところ、しばらく黙ったあと、ひとつの通帳を差し出したといいます。
「見た瞬間、何が起きているんだと思いました」
田村さんが老後資金の中心だと思っていた口座の残高は、想像していた額を大きく下回っていました。自分では「少なくとも1,500万円から2,000万円はあるはずだ」と思っていたのに、実際にはその数分の一しか残っていなかったのです。
問いただされた妻は、「隠すつもりだったわけではない」と前置きしながら、ここ数年の家計の実態を説明しました。大きかったのは、子どもの進学と就職直後の支援です。学費の不足分や一人暮らし開始時の費用、転職までのつなぎの仕送りなどが続き、その都度、生活口座だけでは足りない分を貯蓄から補っていたといいます。
そこに重なったのが、双方の親の支援でした。田村さんの母は要介護状態となり、自宅の手すり設置や通院付き添いの交通費、施設待機中の生活補助が断続的に発生しました。厚生労働省『2022（令和4）年 国民生活基礎調査の概況』でも、要介護者等の主な介護者は「同居」が45.9％で、その続柄は「配偶者」に次いで「子」が16.2％となっており、親の介護や生活支援を子世代が担うケースは珍しくありません。
さらに、物価上昇の影響で日々の食費や光熱費も膨らみました。毎月の赤字を埋めるように少しずつ定期預金を解約していたといいます。
「一回ごとは大きくなかったんです。でも、戻せないまま何年も続いていました」
