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一定規模の銘柄は、海外投資家に選ばれやすい
理由はシンプルで、流動性や規模感が一定以上ある銘柄は、海外投資家や機関投資家などの投資対象になるからです。
現在、日本の株式市場を牽引しているのは海外投資家で、彼らの資金規模は最低でも5000億～1兆円規模。1銘柄につき、数十億～100億円程度の資金を費やしていると推測されます。
だから、1日の売買代金が5億円以下で、発行済株式数が数百万程度の銘柄だと、彼らの資金投入で一気に株価が動いてしまう。かといって投資資金を5億円以下にすると、今度は投資効率が悪くなる。つまり、売買代金が5億円に満たない規模の銘柄は、どれだけ有望であっても海外投資家の投資対象にはなりえません。
「海外投資家の投資候補にならなくてもいいじゃないか。日本の投資家もいるんだから」と思うかもしれませんね。しかし、現在の日本株市場で中長期的に株価の上昇をもたらしているのは海外投資家です。
東証プライム売買シェアの「7割」が海外勢
実際に日本の株式市場の投資状況を見てみましょう。2024年度の東証プライム市場（現物株）の1日の平均売買代金は5兆円程度。このうち、およそ7割の売買を海外投資家が行っています。
［図表1］東証プライム市場の売買代金シェア（1日の平均売買代金5兆円程度） 出典：『株をやるなら逆指値』（フォレスト出版）より抜粋
日本の個人投資家の売買のうち信用取引が7割を占めています。長期投資ができない構造です。そのため個人投資家主体の銘柄の相場も持続力が乏しいのです。
一方、中小規模な銘柄が揃うスタンダード市場やグロース市場の売買は日本の個人投資家が半数を占めています。ただし、この「個人投資家」の7割は信用取引トレーダーである点に注意が必要です。
［図表2］東証スタンダード市場の売買代金シェア（1日の平均売買代金2000億円程度） 出典：『株をやるなら逆指値』（フォレスト出版）より抜粋
［図表3］東証グロース市場の売買代金シェア（1日の平均売買代金1800億円程度） 出典：『株をやるなら逆指値』（フォレスト出版）より抜粋
