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利益成長がなくても投資対象になる理由
企業の利益成長が株式をして、投資商品の王様という地位を盤石とさせている。ほかの投資商品にはない、プラスアルファである。だから、株式投資をするにあたっては、企業の利益予想が重視されるわけだ。
よく、利益見通しの上方修正で株価急上昇といったマスコミ報道があるではないか。まさに、それである。実は、企業の利益成長がなくても、十分に株式投資はできるのだ。もちろん、企業が一定の利益を出し続けてくれるのが大前提ではあるが。つまり、別に利益成長がなくても投資価値は高まる。それを図式化したのが、図表2である。
すこし説明をしよう。ある企業が利益成長こそないが、一定の利益を出し続けているとしよう。たとえば年10％の税引前利益率を、ずっと計上しているといったケースだ。10％の利益率のうち、4％分は税金の支払いにあてられる。残った6％分は利益剰余金として計上されることになる。
うち、たとえば半分の3％を配当にあてると、残りの3％分は内部留保として企業の自己資本に上乗せされる。この3％分の内部留保の積み上げが、まさに投資価値の高まりである。毎年3％ぐらいずつでも投資価値が上乗せされていくと、5年で15.9％の投資価値向上となる。10年で34.4％だ。
われわれ本格派の長期投資家からすると、まったくをもって文句のない投資価値の高まりである。
このプラスアルファは、どこかで必ず株価上昇に反映されることになる。その3％の投資価値の高まりに、本物の長期投資を乗っけてやるのだ。すなわち、「安い間に買っておいて、高くなるのを待って売る」のリズムを守れば、もう十分に資産形成となっていく。
そう、われわれ本格派の長期投資家からすると、やみくもに高成長企業を追いかける必要など、さらさらない。地味なビジネスでも、一向に構わない。
着実に一定の利益を出してくれているのなら、いくらでも投資対象として考えられるわけだ。あくまで大事なのは、企業の現在そして将来に向けての社会性である。
澤上 篤人
さわかみホールディングス代表取締役
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