(※写真はイメージです/PIXTA)

多くの高齢世帯が、老後に備えて貯蓄や年金受給の計画を立てています。金融広報中央委員会『家計の金融行動に関する世論調査(2023年)』によれば、60代の二人以上世帯の金融資産保有額(平均値)は2,026万円にのぼり、一定の資産を蓄えている家庭も少なくありません。こうした数字を見ると、「自分たちは老後も安心」と感じる人も多いでしょう。しかし現実には、どれほど準備を重ねていても、家族の“予想外の行動”ひとつで生活のバランスが崩れることもあるのです。

「もう一度、向き合いたい」…妻の決意

現在、加藤夫妻の預貯金は大きく減少。息子への仕送りは中止したものの、家計の見直しを余儀なくされています。

 

「腹立たしさより、悲しさが大きいです。でも…これから何年あるか分からない人生、もう一度、夫と“家族”として向き合いたい」

 

昌子さんは、これから家計のすべてを夫婦で共有し、「老後の暮らしを“2人でつくる”ことをやり直したい」と話します。

 

老後資金が十分にあっても、家族の中に情報の非対称性があれば、不安や不信を生みかねません。とくに「仕送り」や「支援」という名目での出費は、家計に与えるインパクトが大きく、場合によっては家族間トラブルの原因にもなります。

 

将来の安心を守るためには、金額の大小にかかわらず、“家族で共有すること”の大切さが、いま改めて問われているのかもしれません。

 

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※本記事のインタビューではプライバシーを考慮し、一部内容を変更しています。

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