(※写真はイメージです/PIXTA)

大学無償化や奨学金制度が整備されつつあるとはいえ、私立大学への進学にはいまだに多額の費用がかかります。子どもに「いい教育環境を」と願う親心から、学費や仕送りを惜しまない家庭も少なくありませんが、老後資金とのバランスを見誤ると、退職間際になって“現実”に直面することもあります。

“3人とも私大なんてすごい”と言われて…

「見栄でした。“キラキラ私大”に通わせたのは、自分のプライドを満たすためだったのかもしれません」

 

そう語るのは、都内在住の会社役員・森田真一さん(仮名・58歳)。妻・理恵さん(同じく58歳)との共働きで、世帯年収は約2,000万円。理恵さんは長年パート勤務をしながら、3人の子どもをすべて有名私立大学に進学させました。

 

長男は都内のMARCH系大学、長女は関西の難関私大、次女は某有名美大と、それぞれに学費がかさむ進学先ばかり。「子どもの希望を尊重したい」という思いから、国立志向への誘導はせず、すべての学費・仕送りを自己負担してきたといいます。

 

「親戚やママ友の前でも、“3人とも私大なんてすごい”と言われて悪い気はしませんでした。でも、それが危うい見栄だったなんて……今思えば、愚かだったと思います」

 

私立大学の学費は大学や学部によって大きく異なりますが、文部科学省の調査によれば、私立大学(文系)の初年度納付金は平均で約147万円。4年間の総額は、おおよそ400〜450万円程度が目安とされています。

 

「でも実際は、それだけじゃ済まなかったんです」と森田さんは言います。自宅から通えない長女と次女には月10万円以上の仕送りも加わり、「生活費が常に綱渡りだった」といいます。

 

奨学金は「子どもに借金を負わせたくない」と一切利用せず、教育費は全額、夫婦の収入と貯蓄から捻出。学費だけでなく、パソコンや美術用品、留学費用まで“必要経費”として積極的に支援した結果、3人分の総費用は住宅ローンを除いても「ざっと3,000万円近く」になりました。

 

「これまで年収は十分ありましたが、学費と生活費で毎年ほぼ使い切り。気づけば貯蓄はゼロ。60歳を目前にして、“このままでは老後破産だ”とようやく気づきました」

 

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