(※写真はイメージです/PIXTA)

子どもの教育環境に悩む親は多く、特に小学校入学を機に「どの地域に住むか」「公立か私立か」は大きな判断材料になります。近年では共働きで年収1,000万円を超える世帯が増える一方、「あえて公立校」「あえて郊外」の選択をするケースも見られます。背景には、「偏差値よりも人間性を育てたい」「肩肘張らずに育てたい」という考え方や、「無理に私立に通わせるよりも、将来に備えた蓄えを」といった家計とのバランスを取る意識もあるようです。しかし、現実には“格差”の壁にぶつかる家庭も少なくありません。

進学や受験を見据える周囲と、ゆらぐ思い

さらに驚いたのは、地域の教育熱の温度差です。塾通いをしている子は少なく、放課後は学童やゲームに時間を費やすケースが多いとのこと。

 

「うちは“ゆるくてOK”と思っていたはずなのに、いざ自分の子が『退屈』『もっと難しいことがしたい』と言い出すと、親のほうが動揺してしまって…。先取り学習させるべき? 塾に通わせたほうがいい?と気持ちが揺れました」

 

「“うちはうち”と割り切れるほど、親も強くないんですよね。周囲に流されるのは本意じゃないけれど、何か“差”がついてしまうのではないかという不安は、いつも心のどこかにあります」

 

それでも、小野寺さん夫妻は、今すぐの転校や引っ越しは考えていないといいます。

 

「いろんな背景を持った子どもたちと関わることで、息子が学べることもきっとある。親としては、今の環境のなかで、どう“自分たちなりの教育”をしていくかを模索する段階だと思っています」

 

公立と私立、都市と郊外。どちらにも一長一短があり、正解はひとつではありません。ただひとつ確かなのは、“あえて”選んだその環境のなかに、予想を超える現実と向き合う覚悟が求められるということです。

 

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