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投資家が声を上げる事案が増えている
取締役会は企業戦略や経営陣の監督、リスク管理を司る重要な機関です。企業の価値創造に対する説明責任を追求し、株主に選任されたことにより、取締役の職務を通じて株主の声を代表する役割も担っています。
議決権行使では、株主提案や役員報酬を巡る議論がフォーカスされがちですが、取締役の選任という決議こそ、投資家にとって基本的で重要な投票行動のひとつであるとABでは捉えています。
まさに、投資家が経営上の問題に意見を表明する強力な手段となり得るのが取締役選任の決議だと表現できるでしょう。
実際に投資家が声を上げる事案が近年は増えています。
たとえば、米国の2024年の株主総会シーズンでは、取締役会に付随する指名委員会や、ガバナンス委員会の長を務める取締役に対して投じられた反対票は、他の取締役と比べて5％ほど多かったという調査結果がハーバード・ロー・スクールから発表されています。
これは特定の取締役に対して、取締役会の構成やガバナンス問題の責任を求める投資家の意思を反映しています。
優れたガバナンスを促進し、投資成果を向上させる
ABはこれまで、取締役の選任という機会を活用し、投資先企業の経営課題に対する見解を表明してきました。見解の内容は取締役の独立性や株主の権利といった従来からの課題に加え、製品の安全や品質、戦略的企業買収の方針など多岐にわたります。議決権行使を通じて優れたガバナンスを促進し、投資成果を向上させることが目指すべき地点です。
取締役選任議案に関して、ABの投票結果とその後の株価のパフォーマンスに明確な関連性が見られるのは興味深い点です。2017年の株主総会シーズン以降、ABが取締役候補全員の選任を支持した米国企業は、一部でも不支持にした企業と比べ、翌年の株価リターンが高くなっています。
この傾向は平均で見ても中央値でも見ても同様であり、加えて、ほぼすべてのセクターと企業規模にわたり、一貫した相関性が見られるのです（図表）。
取締役の選任に反対するというのは、端的にいえば、ABの運用チームの期待にその候補者が応えていないことを意味し、業績不振の先行指標にもなり得るものです。
企業が同業他社よりも低業績に陥る要因は無数に存在しますが、取締役会が機能しているかどうかは投資判断の重要な基準であり、「取締役選任は投資家にとって重要な意思表明の方法のひとつ」だと捉えているABの信念を裏づけています。
