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家族に子どもが増えて引っ越し
ブランドマンションを購入する際は、夫婦のみ、または小さな子どもが1人か2人という家庭が多く、広さは3LDK程度を選ぶことが一般的です。しかし、数年後に子どもが3人、4人と増えた場合、手狭に感じる人が多いようです。
荷物を置くスペースが足りなくなりレンタルボックスやレンタル倉庫を借りたり、それぞれのプライバシーを確保するために子ども一人ひとりの個室が必要になったり。こうした問題から、少しでも広い家への住み替えを検討しはじめることになります。
近隣トラブルで引っ越し
マンションは戸建てと異なり上下階や隣室との距離が近いため、子どもの足音や遊び声、夜間の生活音、ペットの鳴き声、楽器演奏などの近隣住民とのトラブルに発展するケースも少なくありません。隣人が夜毎宴会を始め、不眠症になったという人もいます。
また、さまざまなバックグラウンドを持つ住民が集まります。たとえば共働き世帯、リタイアした高齢夫婦、外国人など、それぞれライフスタイルが異なるため、価値観の違いがトラブルを生むことも。マンション内でのトラブルが発生したときは、管理組合や管理会社は直接介入しないことが原則です。とはいえ、近隣住居への注意喚起ビラや再発防止の案内などは管理会社や管理人が対応してくれます。
ですが、管理会社や管理人の対応だけではトラブルが解決しないケースも多々あるでしょう。トラブルが解決せず住み続けることに苦痛を伴うことになれば、最終的に「引っ越し」という選択肢をとります。トラブルとなった世帯の一方だけが引っ越すケースもありますし、双方が引っ越すケースもあります。
現在、マンション価格は上昇傾向にありますが、不動産市場は常に変動します。バブル期のような価格高騰のあとに市場が下落すると、購入したマンションの資産価値が大幅に下がる可能性もあります。
実際にコロナ明けの東京郊外でも10～20％不動産価格が上昇しているため、引っ越しをして再度住宅ローンを組む場合には、売却してその利益とともに新たにマンションや一戸建てを購入するということが可能です。ですが、不動産市場の変動により値下がりしていたら簡単に売却もできなくなり、住み替えや引っ越しという選択肢はなくなるでしょう。
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