高齢化で危ぶまれる医療システムの存続
日本人の平均寿命は右肩上がりを続けています。およそ半世紀前には60代半ばだった平均寿命が、2021年には男性81.56歳、女性87.71歳と20歳前後も延びており、日本人の人口を占める高齢者の数も年々上昇してきました。
内閣府の「令和5年版高齢社会白書」によると、65歳以上の高齢者は2020年時点で3600万人を超え、戦後間もない1950年には5%にも満たなかった高齢化率は28.6%にまで上昇しています。また、75歳以上のいわゆる後期高齢者が全人口に占める割合も増加の一途をたどり、2050年には25%に迫ると見込まれています。
高齢者の数が年々増加していることを懸念して、昨今では「2025年問題」の話題がメディアでさかんに取り上げられています。2025年に団塊世代(日本の終戦後1947~49年にかけて生まれた世代)が一気に後期高齢者となることで、社会保障、主に医療・介護、年金などが限界に達し、社会全体に負の影響がもたらされると考えられています。このように高齢化の影響は医療や福祉などの社会保障にもおよび、少子化の影響も相まって、いまや日本の医療システムの存続が危ぶまれているのです。
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