月収30万円の35歳・元公立小学校教師「教育への熱意」が“SNSで大炎上”も…たった1年で〈年収2,500万円の社長〉になれたワケ【経営コンサルタントが解説】

月収30万円の35歳・元公立小学校教師「教育への熱意」が“SNSで大炎上”も…たった1年で〈年収2,500万円の社長〉になれたワケ【経営コンサルタントが解説】
(※写真はイメージです/PIXTA)

起業と聞くと「特別なスキルや才能、資産がなければ成功しない」と考える人は少なくありません。しかし、日本では1日におよそ400社近くの法人が設立されています(東京商工リサーチ:2022年「全国新設法人動向」調査より)。過去にSNSで大炎上しながらも、不死鳥のごとく蘇った元公立小学校教師の起業事例をみていきましょう。経営コンサルタントの鈴木健二郎氏が解説します。

絶望の誠二さんを救った「教え子からの手紙」

そんなある夜、誠二さんは自宅でふと、かつての教え子からの手紙を見つけた。その手紙には、彼の教育がどれだけ自分にとって意味があったか、そして社会的スキルを身につけられたおかげで友達ができ、いかに学校生活が楽しくなったかが素直な言葉で記されていた。

 

この手紙を読んだ誠二さんは、自分の使命と初心に立ち返った。彼は理解されないことに直面しても、自分の信じる道を歩むべきだと決意を新たにしたのである。

 

翌日、誠二さんは具体的な行動計画を立て始めた。

 

彼は、自身の教育法の意図をもっと明確にし、誤解を生む余地を減らすために、具体的な教育成果と理論的背景を組み合わせた情報発信戦略を練った。さらに、彼は批判に直接対話で応じることで、コミュニティとの関係を修復しようと考えたのだ。

 

そこからの誠二さんの行動は早かった。まずはオープンフォーラムを設け、保護者や教育関係者と直接対話する機会を設けることに。彼は自らの教育法の真意を丁寧に説明し、保護者や教育関係者の意見に耳を傾けた。

 

このプロセスを通じて、彼はプログラムを改善し、より多くの人々に受け入れられる形に再構築することができたという。

 

また、SNSでの情報発信においても、よりわかりやすく誤解のない形で発信するよう工夫を凝らした。

 

こうした誠二さんの努力は実を結び、彼のビジネスは再び成長路線に戻ってきた。翌年には年商が5,000万円に達し、彼自身の収入も教師時代の5倍の2,500万円に。彼のプログラムは再評価され、特に個別の対応を必要とする子どもたちの保護者から高い支持を得ている。

逆転の背景にあった「情熱」と「内省力」

不登校の子どもたちのニーズに応えるための独特な教育方法と、教育に対する深い情熱。これらは財産リストに載らない「無形資産」であるが、彼の教育キャリアの基盤となり、起業へと導く原動力になった。

 

SNSでの誤解と批判は彼のキャリアにおける大きな試練となったが、ピンチを乗り越えるだけでなく、誠二さん自身の無形資産をさらに洗練させ、強化する機会として捉え直したところに、逆転の秘訣がある。

 

彼は批判に直面するなかで、オープンフォーラムを開催し、保護者や教育関係者と直接対話することで、自らの教育法と意図を明確に伝えた。この過程でコミュニケーションの技術を磨き、プログラムの内容をさらに改善し、参加者からの信頼を得るための新たな方法を開発した。

 

この物語は、無形資産がスタートアップにおいてどれほど強力なものであるか、そしてそれを適切に管理し、時には困難な状況を利用してそれを強化することが、成功へのカギであることを我々に教えてくれるだろう。

 

 

鈴木 健二郎

株式会社テックコンシリエ

代表取締役

 

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※プライバシー保護のため、登場人物の情報は一部変更しています。

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