約8割が「また利用したい」と回答も…「オンライン診療」が日本で一向に普及しないワケ

新型コロナウイルスがもたらした医療革命

新型コロナウイルス感染拡大が社会問題となった2020年。テレワークの普及やオンライン授業の試みなど、多くのデジタル革命が起こりました。それは医療現場においても同様で、コロナ禍をきっかけに、大きな変革がもたらされました。

あくまでコロナ収束までの一時的な特例ではありましたが、初診患者と対面することなく電話やオンラインでの診療と服薬指導が行えるよう実施要件が緩和されたのです。

2020年4月10日に厚生労働省から発出されたことから「0410対応（0410通知）」と呼ばれるこの特例措置と、そのあとに続いた2022年4月の改正薬機法の施行は、医療のデジタル化の呼び水となりました。

さらに、2022年度からは初診からのオンライン診療が恒久的に認められ、いよいよオンライン診療・服薬指導が日本の一般的な医療のかたちとなりつつあります。

とはいえ、順風満帆なスタートを切れたとはいいきれない状況です。たとえば、デロイトトーマツの2021年の調査によると、オンライン診療の認知度は70.2%と高いものの、利用率は6.8%でした。つまり普及には程遠いのです。

オンライン服薬指導の利用率も6.1%と苦戦しています。ではどんな課題があるのでしょうか。オンライン診療の現状をメリット・デメリットとともに解説します。

オンライン診療・服薬指導の現状

オンライン診療・服薬指導は、ともに「多くの人が存在を知っているが、あまり使われていない」という残念な状況です。しかし一方で「またオンラインを利用したい」と考える人は多いのです。前述のデロイトトーマツの2021年の調査では、オンライン診療・服薬指導の再度利用意向は76％でした。つまりポテンシャルは高いと考えられます。

さらにコロナ対応以外の観点からも、国はオンライン診療を後押ししています。2024年1月に厚生労働省は「特例的に医師が常駐しないオンライン診療のための診療所の開設について」を発表しました。これにより、特例で認められた場合は、へき地などに限らず、デイサービスや学校などでのオンライン診療が可能になりました。

また、オンライン診療・服薬指導を行うには、厚生労働省が指定するオンライン研修が必須です。

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