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インフレの変化に応じて「資産配分」を変える
よって、老後を間近に控え、大きな損失を出してしまうとそれを取り返すことは非常に難しくなります。では、「買うチカラ」を減退させない「物価に負けない運用」のためには、どのような考え方を持っておくべきなのでしょうか。
筆者は、経済環境、特にインフレの変化に応じて資産配分のパターンを変更していくことで、どの時代にも対応できる資産運用を行うことが大切ではないかと考えています。
インフレ率が上昇する時期は「アクティブファンド」の活用を
インフレ率が大きく上昇する時期に、株価指数に連動するパッシブファンドへの投資を行うと、買うチカラを減らす可能性があることに留意しなければなりません。
この場合、物価上昇を追い風に業績を伸ばす可能性のある企業に投資するアクティブファンドなどを活用することで、買うチカラを減らさないことを目指す方法を検討する必要があります。
反対に、インフレ率が低下する時期は、株価指数の高い収益率が期待できるため、株価指数に連動するパッシブファンド中心の運用で、買うチカラの漸増を目指せます。株式投資の魅力がもっとも高いのはこの時期でしょう。
インフレ率が安定する時期は、経済環境としては、バブル後の株価大暴落の発生頻度が高い期間にあたります。そのため、株価指数が急激に上昇する局面では株式の比率を抑制するように心がけたいものです。
まとめ
日本の「失われた20年」のデフレ時代は、目的を定めず、単にタンス預金していただけでも買うチカラが維持できました。これは知らず知らずのうちにうまくいってしまった事例といえるでしょう。
この成功体験によって、わたしたちは、インフレに対する恐怖感覚を鈍らせてしまっています。今後は、「買うチカラ」を維持することに無関心ではいられません。
年金受給世代だけではなく、これから老後に備える30代、40代にとっても、年金制度に不安を感じるなかでは、「買うチカラ」を維持する視点が徐々に必要になってくると考えます。
今年から始まった新NISA制度をおおいに活用し、「物価に負けない運用」を検討していきたいものです。
※当資料の閲覧に当たっては【ご留意事項】をご参照ください。ページに見当たらない場合は関連記事『「タンス預金」はキケン…大切な資産を“減らさない”ための「効果的な保管場所」は【ストラテジストが解説】』をご覧ください。
平山 賢一
東京海上アセットマネジメント株式会社 参与
チーフストラテジスト
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