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世界インフラ株式は底堅く推移
【本記事のポイント】
・世界インフラ株式は2022年以降、不安定な市場環境が続くなか、安定した収益やインフレ耐性などが市場で評価され底堅く推移。EV／EBITDA倍率は過去5年平均を下回り、低い水準。
・世界の経済成長等を背景に、世界の航空旅客需要や電力消費量は長期にわたって堅調に拡大。
・インフラ株式の主要銘柄のEBITDA（キャッシュフロー）は2023年以降、コロナ禍の行動制限解除による人々の移動の活発化等を背景に、拡大すると予想。
2022年以降、ロシアによるウクライナ侵攻、インフレの高止まり、金利上昇懸念などを背景に、不安定な市場環境が続くなか、世界インフラ株式は、景気変動に左右されにくく、安定した収益が期待されることやインフレ耐性などが市場で評価され底堅く推移しました。
世界インフラ株式は、昨年の9月から10月のあいだに、急速な金利上昇の影響により資金調達コストの上昇などが懸念され下落したものの、その後、市場予想を下回る米インフレ率の発表や米長期金利の動きが落ち着いたことなどを背景に、堅調に推移しています。
［図表1］世界インフラ株式と世界株式、米長期金利の推移
世界インフラ株式はバリュエーションに割安感
2023年に景気が落ち込んだとしても、インフラ企業は人々の生活に必要不可欠なサービスなどを提供しているため、底堅い需要が見込まれます。また、高インフレが続いた場合でも、インフラ企業の多くは規制や契約によって、物価上昇によるコスト増加を価格転嫁できる仕組みを有しているため、収益やキャッシュフローが良好に推移していくことが期待されます。
世界インフラ株式はEV／EBITDA倍率で見た場合、過去5年平均と比較して下回る水準にあり、今後キャッシュフローの成長が見込まれるなか、収益面からも魅力的な水準であると考えます。
［図表2］世界インフラ株式のEV／EBITDA倍率
