(※写真はイメージです/PIXTA)

投資への注目が高まっている昨今、なかでも王道といえるのは株式投資でしょう。しかし「株式投資を始めたいが、どの銘柄を選べばいいかわからない」という悩みを抱える人は少なくありません。そこで本記事では、金融業界25年のキャリアを持つFP田中和紀氏による著書『FPが教える!マネーリテラシーを高める教科書』(ごきげんビジネス出版)から、株式投資における銘柄選びのコツについて、解説します。

株式投資のキホン

投資といえば株というイメージがあり、昔から人気は定着しています。株式市場はニュースでもよく取り上げられ、代表的指標である日経平均株価は毎日伝えられます。

 

日経平均株価とは、日本を代表する会社の株を225銘柄ピックアップした修正平均株価です。他には、TOPIXといって、プレミアム市場※1の上場株などの時価総額をあらわしたものもあります。

※1 プレミアム市場:日本を代表する会社が上場している市場のこと。

 

日経平均株価やTOPIXなどの動向が日本全体の経済状況を示している、ともいえます。これらの数値が上昇していれば、日本の経済が好況で、下落していれば不況になりつつある、と思ってよいでしょう。

 

株式市場を通して経済状況を把握するだけでなく、投資家として取引に参加することもできます。たとえば、自動車会社・トヨタの業績が今後よくなり、株価が上昇すると思えば、トヨタ株を購入します。そして上昇したあとに売却すれば利益となり、下落して売却すれば損失となりますよね。

 

また、トヨタ株を購入して持っている間に、配当金を受け取れます。これら値上がり益であるキャピタルゲインや、配当益であるインカムゲインを得るために、投資家は株式市場に参加するのです。

利益を得る株の購入方法

実際に株を購入する場合は、証券会社に口座を開設しなければなりません。その口座を通じて株式を売買することになります。口座を開設し入金すると、パソコンやスマホを通して取引口座にアクセスでき、気軽に売買できますよ。

 

株価は毎日・毎秒で動いており、1日に何回でも売買ができます。取引単位は100株単位で、株式を上場している会社であれば、どの会社でも売買可能です。

 

たとえば、ある会社の株価が1株1,000円であれば、10万円で100株購入し、1,200円に上昇すれば12万円になります。そこで売却すれば2万円の利益となるのです。

 

注文方法は、今の価格で買う「成行注文」と、値段を指定した予約注文である「指値注文」もできます。現在の価格が1,000円であれば、成行注文では1,000円ですぐに購入でき、指値注文では900円で購入したいといった予約注文が可能です。ただし、値段が下がらなければ指値注文は成立せず、購入できない場合もあります。

 

では、どのような株を購入すると、その後上昇して利益を得られるのでしょうか? それは誰もが望んでおり、知識や情報を駆使して予想するのですが、簡単ではありません。基本的な投資指標は、ここでお伝えしておきましょう。

 

まず、今後株価が上昇すると考えられる銘柄は、「PER」や「PBR」の数値が低い株です。

 

「PER」とは?

PERとは、株価収益率のことです。会社の利益の割には妥当な株価を付けておらず、割安な株価になっていると考えられる銘柄を探し出してくれます。会社は利益を上げているにもかかわらず、株価は低価格で見放された銘柄ということです。

 

計算式は「株価÷1株あたりの純利益」です。株価が1,000円で、1株あたりの純利益が100円であれば、10倍になります。この数値は低ければ低いほど、株価が割安で購入できるチャンスです。一般的に「15倍以下は割安」と判断されるケースが多いようですが、業種や時期などで上下します。PERはひとつの目安として覚えておきましょう。

 

ただし、これが利益に直結するわけではなく、さらに独自の分析が必要です。たとえば、PERが低い会社がわかれば、今後の動きをチェックします。PERが低い割安な会社は、その後上昇したかどうかを調べるのです。こうした調査を繰り返し、上昇するケースが多いのなら行動に移します。そしてトライアンドエラーで独自の投資手法を完成させ、勝ち組投資家になっていくのです。

 

「PBR」とは?

PBRとは、株価純資産倍率のことです。「株価÷1株あたりの純資産」で計算できます。現在の株価はその会社の純資産から考え、妥当な価格かどうかを示します。純資産は多いが、株価は低価格で放置されているとしたら、購入チャンスでしょう。

 

PBRは数倍が妥当で、1倍以下となれば超割安となります。1倍以下は会社の純資産より株価が低いため、株を買い占めることで、会社という財産を安く手に入れられるのです。その後、会社にある資産を売却すれば利益となります。

 

ただ、純資産には時価会計になっていないもの、換金が難しいものもあるため、1倍以下がすべて解散価値※2より低いとも限りません。総合的な判断が必要でしょう。この数値も、低い株を発見したあとが大切です。割安銘柄がその後どのように動いたかをウォッチし、傾向をつかめれば売買して、トライアンドエラーで投資手法を見つけていきましょう。

※2 解散価値:企業の資産総額から負債総額を差し引いた株主資本=純資産のこと。

 

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田中 和紀

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