2023年末は、米国発の世界株高ユーフォリア状態

筆者が声を大にして言いたいのは、2024年末までに米国発の史上最大、かつ最後のバブルが起き、その後崩壊するなら、世界中の人々が相当なお金を失ってしまうということである。

そして、もうそれはかなり高い確率で決まっている、とさえ筆者は思っている。

なぜ米国では、国民経済の健全な発展に貢献するはずのFRBがそんなことを許すのかと聞かれても、筆者が用意する答えは一つしかない。

そうしたい誰かの意思が強く働くからだ。

むろんその前段階には米国発の世界株高で市場がユーフォリア（多幸感）状態が昂進し、2023年末は世界中がハッピークリスマスを迎えるのだろう。そうした感覚を我々日本も1989年末に経験させられた。

日経平均株価は12月29日の大納会に3万8,915円まで上がり、財界人や大手証券会社は翌1990年には5万円まで上昇することを予想していたし、10万円になると宣した強者もいた。

今回はそれが米国発で世界中の市場で起こるのだ。それゆえに読者諸氏が、そのバブル崩壊に巻き込まれないよう、本書で強く訴えているわけである。

私がいくら史上最大のバブル崩壊後に「危険だから買いはやめろ」と叫んでも、相場が下がればみんな買うのだろうが、せめて本書を読まれた方だけには、そうした難を逃れてほしいと思っている。

ウクライナであのような悲惨な戦争が起こっているなか、これだけ市中にお金が回っている。バブルにならない理由はむしろない。しかし、バブルは所詮バブルなのだ。

米国がロシアVSウクライナ戦争に絡むことにしたのも、お金を回すためだろう。戦費を稼ぎ、バブルを起こしてマネーを確保する必要があった。

ウクライナが各国に武器支援を求め、それに呼応して多くの国が支援を実施する。各国の在庫が一掃されれば、新たに補充がなされる。軍事費が年々引き上げられている現状では、軍需産業へ長期的にも利益がもたらされることになる。