注目されている「高ストレス者対策」

■職場環境や働き方は、社員の健康と深く関わっている

職場の健康づくりの実践の内容は多岐にわたります。

小規模事業所へのアンケートで明らかになったのは経営者や担当者のなかには「専門的知識をもつ人が周りにいない」ために社員の健康管理をできないと考える人が多いということです。確かに生活習慣病などについては健康や医療についての知識が必要な部分もありますが、それは職場の健康づくり全体からすれば一部です。

最近の健康経営に関する書籍などをみると、「高ストレス者対策」が注目されているのがわかります。「ストレスは心身の健康にとって良くない」ことはよく知られています。

しかし、何がストレスになるかは人によって、職場によってそれぞれ異なります。毎日朝から出社して深夜帰宅が続くような長時間労働があるのであれば、それは明らかなストレスだといえます。過剰なノルマや上司・同僚からのパワハラ、セクハラといったハラスメントもそうです。それらが横行している職場は真っ先にその点を改善しなければいけません。

けれども労働基準監督署の指導の対象になるような明らかなストレス要因がなくても、社員が心や体の健康を害してしまい、休業や離職に至る例は少なくありません。おそらく一般に想像される以上に職場環境や働き方とそこで働く人の心身の健康には、深い関わりがあるのです。一般の人からすると、「えっ、そんなことが健康に影響するの？」ということも多いかもしれません。

例えば部署内の各メンバーの机の配置に問題がある場合もあります。もし部長がいちばん奥で部員たちを背後から見張る形になっているなら要注意です。こういう配置は部員にとって高ストレスであることがわかっています。

このような形だと、部下は上司から声を掛けられれば後ろを向かなくてはならず、完全に業務の手が止まって生産性が下がります。また部下から上司の姿が見えず、見えないところから急に声を掛けられる、というのも恐怖を感じやすいようです。

こうしたちょっとしたことが、職場の健康度を下げている例もあります。今の職場で当たり前のこと、「ずっと前からこうだったし考えたこともなかった」というようなことにその職場の課題が隠れていることもよくあります。

健康な職場づくりとは、みんなが安心して気持ちよく仕事をできる職場、社員が疲労やストレスを感じることが少なく、いきいきと働ける職場をつくることです。専門家がいないとできない特別なことだと思わずいろいろな視点から自分たちの職場でできる取り組みを考えてみてください。

▶作業環境管理①職場環境の室温や明るさなどが快適か

フルタイムで働いている人は1日7～8時間を職場で過ごします。作業環境、職場環境に問題があるとけがや事故のリスクが高まりますし、聴力・視力をはじめ、健康面にさまざまな影響が及びます。

法律上も「事業者（会社）は、事業場における安全衛生の水準の向上を図るため、適切な措置を継続的かつ計画的に講ずることにより、快適な職場環境を形成するよう努めなければならない」（労働安全衛生法）となっています。

作業環境でチェックするのは、次のようなポイントです。

・空気環境：空気の汚れ、臭気、浮遊粉じん、たばこの煙
・温熱条件：温度、湿度、感覚温度、冷暖房条件（外気温との差、仕事にあった温度、室内の温度差、気流の状態）
・視環境：明るさ、採光方法、グレア（見えにくさを伴うまぶしさ）、ちらつき、色彩、照明方法（直接照明、間接照明、全体照明、局所照明）
・音環境：騒音レベルの高い音、音色の不快な音
・作業環境など：部屋の広さ、動き回る空間（通路など）、レイアウト、整理・整頓

職場に照明が少なく暗い、作業場が暑い・寒い、たばこの臭いが不快など、「快適さ」を妨げる要因がないかどうかはすぐに確認できます。

職場の明るさや温度については年齢や個人差への配慮も必要です。中高年になると老眼で細かいものが見えづらくなったり、目の水晶体にくすみが出て光を通しづらくなったりします。年齢の高い社員が多い職場では照明を明るめにする、手元を明るくするライトを追加するといったことを検討する必要もあります。

職場環境のうち、建物の設備や作業場の広さなどはすぐには変えにくいものですが、課題や改善案を話し合いながら、職場の模様替えなどの機会に反映するというのも現実的な方法です。

産業医を選任している職場では、衛生委員会の一環で「職場巡視」を実施することもよくあります。職場巡視とは、職場の担当者や産業医などが職場内の各所を回りながら、職場環境に事故やけがにつながるような危険や健康リスクがないかどうかを点検することです。必要に応じ、産業医や労働安全衛生の専門家に職場環境のリスクを評価してもらう「リスクアセスメント」を行うこともあります。

産業医を選任していない職場では、各地域の労働基準監督署、産業保健総合支援センターや地域産業保健センターなどに相談をすると、職場巡視やリスクアセスメントについて指導をしてもらえます。