（※画像はイメージです/PIXTA）
お金のことを気にすることなく会社を運営できれば気楽でしょうが、残念ながら実際はそうではありません。経営に携わるかぎり、いつ何時でも資金繰りは切り離せない問題です。2020年に世界が一変してから、お金のことにより向き合わざるをえなくなった社長は数多くいるはずです。多くの経営者が必要とするお金に関する知識と、考え方について、大林誠一氏の著書『社長のためのお金のトリセツ』（かざひの文庫）で解説します。
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｢1億円」が雇用を考えるときのライン
会社の業務が軌道に乗り、ある程度の売上になってきたとき、経営者として、「従業員を増やすこと」をどのように考えたほうがいいでしょうか？
雇用を考えるのであれば、まずは「自分で面倒を見られるかどうか」がひとつのポイントになるでしょう。顧客単価や扱っている件数にもよるとは思いますが、1億円くらいまでであれば、おそらくひとりでまわせるケースもあるのではないでしょうか。ただし、件数が多い場合、ひとりで１億円を売り上げるのはかなり大変です。
特にサービス業で、たとえば1億円くらいの売上の会社なら、ギリギリひとりで5000万円から1億円、もしくは外注の助けも得ながらまわしているというレベルでしょう。
でも、確実に5000万円、1億円を超えているという場合には、人に入ってもらったほうがいいですね。
人は多ければいいものでもない
わたしたちは、以前もっと多くの従業員を雇っていました。そのような状態を経て、いまは最小限の形になっています。いろいろな形を実践してきたからこそ、見えてくるものがあります。
これからの時代は、あまり多くの社員を雇わず、売上をただ上げることもせず、先々を考えてバランスをとっていく方法が主流になってくるはずです。会社にとって大切な「人」について、思うところをお話しします。
以前の会社形態のとき、わたしたちの会社には、多いときにはパート雇用のスタッフも含めて50人くらいの人がいました。
やはり、性別や年齢もバラバラな人たちが関わってくると、日々さまざまな話を聞ける分、「従業員と上役」という関係性だけにとどまらず、とても助けられることがありました。従業員がいることで、チームになって協力し合えるメリットもあります。
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