止まらない値上げ…日本は「インフレ国家」に向かっているのか【投資のプロが解説】
(※写真はイメージです/PIXTA)
昨年から連日報道されている「値上げ」「インフレ」のニュース……日本では長いあいだデフレが続いていたこともあり、動揺している人は多いでしょう。このような時代に自らの資産を守る方法とは。YouTubeやテレビで情報発信をしながら大学で非常勤講師としても活動する、東京海上アセットマネジメント株式会社参与チーフストラテジストの平山賢一氏が解説します。
インフレ環境下における投資は「歴史」が知っている
インフレ環境下での資産形成のあり方を考えるにあたっては、過去の富裕層の行動から有益な示唆が得られます。
数百年の歴史を生き抜いてきた筋金入りの富裕層は、資産をすでに築き上げた人です。資産を積み上げている途中の人とは、資産運用の姿勢がおのずから異なってきます。
富裕層の最優先事項は、「モノを買うチカラ(購買力)」を減らさないことです。つまり、積み上げた資産の実質価値を長期にわたり温存することを目指します。
いま生き残っている富裕層が資産を維持できた理由は、経済環境の変化に応じて適切な資産運用を行ったためだと考えられます。私は、これらの富裕層は経済環境変化に一定のパターンを見出して、行動していたと見ています。
前述の通り、インフレ率は「上昇」「低下」「安定」のサイクルを数十年単位で繰り返します。同様に、金利・株価についても、歴史を振り返ると一定のパターンが見出せます。
資産形成においては、物価・金利・株価のパターンを意識し、それぞれの局面に応じた行動をとることが資産価値の維持・向上のために不可欠といえるでしょう。
※当資料の閲覧に当たっては【ご留意事項】をご参照ください。ページに見当たらない場合は関連記事『止まらない値上げ…日本は「インフレ国家」に向かっているのか【投資のプロが解説】(https://gentosha-go.com/articles/-/48449)』をご覧ください。
平山 賢一
東京海上アセットマネジメント株式会社 参与
チーフストラテジスト
2025年2月8日(土)開催!1日限りのリアルイベント
「THE GOLD ONLINE フェス 2025 @東京国際フォーラム」
来場登録受付中>>
【関連記事】
■税務調査官「出身はどちらですか?」の真意…税務調査で“やり手の調査官”が聞いてくる「3つの質問」【税理士が解説】
■月22万円もらえるはずが…65歳・元会社員夫婦「年金ルール」知らず、想定外の年金減額「何かの間違いでは?」
■「もはや無法地帯」2億円・港区の超高級タワマンで起きている異変…世帯年収2000万円の男性が〈豊洲タワマンからの転居〉を大後悔するワケ
■「NISAで1,300万円消えた…。」銀行員のアドバイスで、退職金運用を始めた“年金25万円の60代夫婦”…年金に上乗せでゆとりの老後のはずが、一転、破産危機【FPが解説】
■「銀行員の助言どおり、祖母から年100万円ずつ生前贈与を受けました」→税務調査官「これは贈与になりません」…否認されないための4つのポイント【税理士が解説】
東京海上アセットマネジメント株式会社 参与
チーフストラテジスト
博士(経済学)
埼玉大学大学院・人文社会科学研究科修了。30年超にわたって運用業務に従事。ファンドマネジャー、運用戦略部長、執行役員 運用本部長などを経て、2022年4月から現職。
ファンドマネジャーとして活動するなかで、行動ファイナンスや心理学の重要性にいち早く着目。国際経済分析、金融・財政史などの研究者(経済学博士)としても活動する。証券経済学会賞(2020年)などを受賞。
日銀政策に切り込んだ話題作『日銀ETF問題《最大株主化》の実態とその出口戦略』など著作多数。テレビ出演やビジネス誌への寄稿など、メディアを通じた情報発信も手掛ける。
東洋大学非常勤講師、学習院女子大学非常勤講師、一橋大学大学院非常勤講師、早稲田大学エクステンションセンター「これからの時代の資産運用講座」講師を歴任するなど、教育活動にも積極的に取り組む。
2022年5月より、投資家の皆さまに資産形成をより身近なものに感じていただくための「ハートで感じる資産形成」シリーズをYouTube公式チャンネルで配信中。
平山賢一の「ハートで感じる資産形成」
東京海上アセットマネジメント公式HP
著者プロフィール詳細
連載記事一覧
連載【東京海上アセットマネジメント】「デフレ国家・日本」終焉か…激動のマーケットで資産を守るには
【ご留意事項】
・当資料は、東京海上アセットマネジメントが作成した資料であり、金融商品取引法に基づく開示資料ではありません。お申込みに当たっては必ず投資信託説明書(交付目論見書)をご覧の上、ご自身でご判断ください。投資信託説明書(交付目論見書)は販売会社までご請求ください。
・当資料の内容は作成日時点のものであり、将来予告なく変更されることがあります。
・当資料は信頼できると考えられる情報に基づき作成しておりますが、その正確性、完全性を保証するものではありません。当資料に掲載された図表等の内容は、将来の運用成果や市場環境の変動等を示唆・保証するものではありません。
・投資信託は、値動きのある証券等(外貨建資産に投資する場合には、この他に為替変動リスクもあります)に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、元本が保証されているものではありません。
・投資信託は金融機関の預金とは異なり元本が保証されているものではありません。委託会社の運用指図によって信託財産に生じた利益および損失は、全て投資家に帰属します。
・投資信託は、金融商品取引法第37条の6の規定(いわゆるクーリング・オフ)の適用はありません。
・投資信託は、預金および保険契約ではありません。また、預金保険や保険契約者保護機構の対象ではありません。
・登録金融機関から購入した投資信託は投資者保護基金の補償対象ではありません。