IT人材不足の日本企業…DX推進のために「DX人材」は社内で確保すべき?

IT人材不足の日本企業…DX推進のために「DX人材」は社内で確保すべき?

DXを推進するためには人材の確保が必要不可欠ですが、日本企業のIT人材不足は早急な問題です。企業はDX推進のための人材を社内で確保すべきなのでしょうか? DXの基本とともに解説していきます。

 

「DX」という略語について

「DX(ディー・エックス)」という言葉をよく見聞きするようになりましたが、そもそも一体なにを指しているのか、通常のデータ活用やデジタル化とどう違うのか、基本的なことを聞きたいけど誰に聞いてよいのかわからない、と感じられている方も多いのではないでしょうか。そこで、あらためて「DX」とはなにを指す言葉なのか、企業における「DXへの取り組み方」等についてわかりやすく解説していきたいと思います。

 

まず、基本中の基本である「DX」という略語の説明から始めたいと思います。日常生活では様々な英語の略語を目にしますが、「X(エックス)」が含まれた略語も少なくありません。たとえば、「FX(Foreign Exchange:外国為替証拠金取引)」、「CX(Customer Experience:顧客体験)」といった具合です。

 

従来の略語では「X(エックス)」は「ex」を示すことが多かったように思います。あるいはCEO、CFO等をまとめて表す「CXO」の場合は、「X」の部分にはさまざまな文字が入る“ワイルドカード”という使われ方をしています。

 

ここで「DXはDigital Transformationの略で、exでもワイルドカードでもないじゃん……」と疑問に感じられた方もいらっしゃると思いますが、これには理由があります。「Transformation」の接頭辞の「Trans-」は「Across」と同じ意味であるため、英語圏での省略表記ではもともと「X」を使うという習慣があるのです。そのため、「Digital Transformation」の略語が「DX」となったわけです。

 

同様の使われ方はほかでも確認されています。Webサイトを検索していただくとわかりますが、「QX(Quantum Transformation:量子コンピュータによる変革)」、「VX(Virtual Transformation:仮想現実による変革)」、「GX(Green Transformation:脱炭素社会実現のための変革)」等、多くのシーンで使われていることがわかります。

 

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