(※写真はイメージです/PIXTA)

アメリカの18~29歳の男性の43%が暗号資産を利用したことがある、という調査結果が出ています。暗号資産に関して何かしら耳にしたことがあるという人は、アメリカの成人男性の8割を超えています。今まさに、1980~1990年代におとずれたインターネット黎明期のように、暗号資産とそれを下支えするブロックチェーンが黎明期を迎えています。Google Japanなどを経て、現在はプロ野球のパ・リーグをデジタル技術等で支援するパシフィックリーグマーケティング株式会社のテクノロジーアドバイザーを務める山本康正氏と、バークレイズ・キャピタル証券、Google Japanなどを経て、データサイエンティストとして活躍するジェリー・チー氏が、ソクラテス式対話のように問いと答えを繰り返しながら現代経済への認識を深めていく著書『お金の未来』(講談社現代新書)で解説しています。

暗号資産は銀行を介さないため、数々のメリットが

山本康正(以下:山本) これから「お金の未来」について話していきたいと思います。毎日のようにビットコインやブロックチェーン、NFTなどについての話題が飛び交っています。なぜこれほど盛り上がっていて、これからどのようになっていくのか。まだ暗号資産に触れたことがない人にも分かりやすく理解できるようにお話ししていければと思います。

 

すでに私たちはクレジットカードや決済アプリなど便利な手段を多数持っています。いくつもの選択肢があるにもかかわらず、なぜ暗号資産が広まっているのか。そこを入り口にしていきましょうか。

 

ジェリー・チー(以下:ジェリー) まず、暗号資産のメリットを考えてみましょう。例えば、決済が一瞬でできることが挙げられるでしょう。

 

クレジットカードは一瞬で決済されるわけではありません(入金まで数週間かかったりします)が、ビットコインであれば数秒~数分で決済されますし、いつも数秒以内で決済が終わる暗号資産もあります。銀行などを介さずに自分で管理もできるので非常に便利です。

 

また、暗号資産での送金は国内外を問わずやり方が同じです。普通の銀行経由で海外送金しようと思えば、煩しい手続きや書類が必要ですし、銀行員によるミスで失敗することもありますし、着金まで数日かかりますが、暗号資産であれば国境は関係ありません。中央銀行や特定の金融機関に依存せずに、お金のやりとりが成立するわけです。

 

さらには、現実世界のように実名でなく匿名で取引を行うことができます。暗号資産を持つ者はお金の主権を持ち、その取引を金融機関などが阻止しようと思ってもできません。銀行口座やカードで友達に送金しようとする場合、銀行が「これは詐欺だ、マネーロンダリングだ」と判断すれば勝手に阻止できますが、ビットコインやブロックチェーンにおいてはそうではありません。

 

こうした決済の速さや匿名性などは大きなメリットである一方、一度送金したらもう取り戻せないといったデメリットもあります。

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    本連載は、山本康正氏、ジェリー・チー氏の共著『お金の未来』(講談社現代新書)から一部を抜粋し、再構成したものです。

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