(※写真はイメージです/PIXTA)

平成バブルのとき、とんでもない高値の不動産を購入する人が続出しましたが、結果はご存じのとおりです。難しいのは、渦中にあるとき「これはバブルだ」と判断しにくいという点です。さて、昨年末から今年の初めにかけて株価が下落しましたが、果たしてこちらもバブルだったのでしょうか? 経済評論家の塚崎公義氏が「バブルかどうかを判別する」オリジナルの「4つの指標」を紹介・解説します。

「バブルか否か」はその瞬間にはわからない

株価や地価の異常な高騰が起こり、それをあとから振り返ったとき「なぜ、あんな高値で買った人がいたのだろう?」と疑問に思うことが、ときどき起こります。平成バブルは、まさにそうしたバブルだったわけです。

 

じつは、バブルには2種類あります。ひとつは「だれが見てもバブルだ」という場合です。「株価は高すぎるけれど、今日買って明日売れば儲かる確率が高い」と人々が考えているならば、株価が上昇を続けることは十分にあり得るわけです。

 

強欲なバクチ打ちたちが踊っているわけですが、踊っている人が愚かだとは限りません。株価がゼロになる確率が4割、2倍になる確率が6割だと思われるならば、投資することが合理的という考え方もあるからです。実際、かの有名な物理学者のニュートンも、バブルに踊っていました。結果は御想像にお任せしますが(笑)。

 

もっとも、こうしたバブルは歴史の本に載っているだけで、最近では稀です。政府日銀がバブルを潰すからです。例外としては、ビットコインがこの型のバブルかもしれませんが。

 

最近のバブルは、「人々がバブルだという確信を持てない間に膨らむバブル」です。平成バブルのときには、「株価や地価は高すぎるからバブルかもしれない」と思っていた人がいた一方で、「日本経済は米国に勝ったのだ。世界一の国の土地や株が高いのは当然だ」と考えていた人も大勢いました。

 

そうしたときには、政府日銀がバブルを潰すことが困難です。人々が株高で儲かってハッピーなときに「バブルか否かは不明ですが、バブルだといけないのでバブル潰しをします」などと宣言しても、大ブーイングが起きるだけだからです。

 

さらに重要なのは、政府日銀の中にもバブルだと思っていなかった人が少なからず存在した、ということです。日本経済を動かしているような人のなかにも、バブル期に住宅ローンを借りて自宅を買った人が大勢いたのです。「今買わないと、一生自宅が持てないから」ということだったようです。

 

バブルだと思っていれば自宅を買うことは考えられません。バブルが崩壊して地価が暴落してからゆっくり買えばよいのだからです。つまり、バブルのときに自宅を買った人は、バブルだと思っていなかった、というわけですね。

 

そうしたことからわかるように、最近のバブルは「そのときにはバブルか否か判別できず、崩壊してはじめてバブルだったと皆が知る」というものなのです。

 

したがって、バブルか否かを判断しようとするのは無駄だ…ということもいえそうですが、それでも少しでも手がかりを得たいと考え、筆者は「バブル判定の4条件」を使っていますので、以下にご紹介します。

 

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