勢いがやや止まったESG関連ファンド (写真はイメージです/PIXTA)

本記事では、ニッセイ基礎研究所の前山裕亮氏が外国株式ファンドやESG関連ファンドなどに着目しながら2021年12月の投信動向を振り返ります。 ※本記事は、ニッセイ基礎研究所の日本経済に関するレポートを転載したものです。

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2021年最大の資金流入

2021年12月の日本籍追加型株式投信(ETFを除く。以降、ファンドと表記)の推計資金流出入をみると、主として外国株式を投資対象とするものに9,900億円もの資金流入があり、ファンド全体でも1兆2,700億円の資金流入となった【図表1】。

 

2カ月連続の1兆円超えの純流入であり、11月の1兆400億円からさらに約2,200億円も増加した。

 

12月は外国株式の流入金額は9,900億円と11月の7,900億円から2,000億円も増加した。タイプ別には、外国株式のアクティブ・ファンドの流入金額が6,500億円と11月の4,900億円から1,600億円増加した。

 

ただ、1,400億円集めた新設ファンドの影響(【図表2】緑太字)が大きかったと思われ、新設ファンドを除くと小幅な増加であった。

 

外国株式のインデックス・ファンドの流入金額も3,400億円と、過去最大であった11月の2,900億円からさらに500億円増加した。

 

[図表1]2021年12月の日本籍追加型株式投信(除くETF)の推計資金流出入
[図表1]2021年12月の日本籍追加型株式投信(除くETF)の推計資金流出入

2021年に売れた外国株式ファンドは3つの特徴のいずれかを持つ

個別で12月に資金流入が大きかったファンドをみると、人気となっている外国株式ファンドは3つの特徴のいずれかを持っていると言える【図表2】。

 

それは(1)米国株式、(2)低コストのインデックス・ファンド、(3)毎月分配型の一種で基準価額によって毎月の分配金が変動する予想分配金提示型の3つである。

 

12月に資金流入が大きかった上位10本のうち米国株式ファンドが5本(下線)、低コストのインデックス・ファンドが4本(青太字)、予想分配金提示型のファンドが2本(赤太字)であった。

 

[図表2]2021年12月の推計純流入ランキング
[図表2]2021年12月の推計純流入ランキング

 

2021年は、12月に限らず1年を通じて外国株式に大規模な資金流入があった。外国株式への2021年1年間での流入金額は8兆2,700億円となり、過去最高だった2007年の5兆6,900億円を大きく上回った。

 

2021年に資金流入が大きかった上位10本でも、米国株式ファンドが6本(下線)、低コストのインデックス・ファンドが4本(青太字)、予想分配金提示型のファンドが3本(赤太字)含まれている【図表3】。この3つの特徴の外国株式ファンドが2021年でみても人気だったことが分かる。

 

米国株式は足元1、2年、さらには過去10年、20年といった長期でみても、上昇が特に大きかったことが好感され投資家に人気である。2つ目の低コストのインデックス・ファンドは、つみたてNISAなどを活用して積立投資を始める人が増えており、そのような資産形成層の投資家から人気を集めている。3つ目の予想分配金提示型のファンドは株高に伴って高分配が続いているものが多く、この高い分配金が高齢の資産取り崩し層の投資家に受けている。

 

外国債券、内外REIT、さらには高配当などの通常の外国株式の毎月分配型ファンドは資金流出基調が続いており、それらからより高い分配金を得るため予想分配金提示型のファンドに乗り換える動きがあったのかもしれない。

 

その一方でテーマ型の外国株式ファンドは12月の上位10本のうち1本のみ、しかもその1本もテーマ型というよりかは予想分配金提示型として人気になっている様子である。

 

2021年の上位10本をみても、12月に上位であった予想分配金提示型の1本とESG関連の1本(【図表3】緑太字)の2本のみであり、2021年、特に年後半は人気にやや陰りがみられた。

 

[図表3]2021年の純流入ランキング
[図表3]2021年の純流入ランキング

 

ニッセイ基礎研究所 金融研究部 准主任研究員

【職歴】
大和総研、大和証券キャピタル・マーケッツ(現大和証券)、イボットソン・アソシエイツ・ジャパンを経て、2014年10月 ニッセイ基礎研究所へ、2018年7月より現職

【加入団体等】
 ・日本証券アナリスト協会検定会員
 ・投資信託協会「すべての人に世界の成長を届ける研究会」 客員研究員(2020年度)

著者紹介

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本記事記載のデータは各種の情報源からニッセイ基礎研究所が入手・加工したものであり、その正確性と安全性を保証するものではありません。また、本記事は情報提供が目的であり、記載の意見や予測は、いかなる契約の締結や解約を勧誘するものではありません。
※本記事は、ニッセイ基礎研究所が2022年1月13日に公開したレポートを転載したものです。

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