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社員教育は本当に役に立っているのか？従業員の評価
同調査では企業だけでなく、従業員個人に対しても調査を行っています。
そもそも向上させたい能力・スキルがあると答えた従業員は、全体の91.5％。その内容は正社員で「マネジメント能力・リーダーシップ」がトップで39.9％、「ITを使いこなす一般的な知識・能力」が 33.5％、 「課題解決スキル」が27.8％と続きます。一方、正社員以外では、「ITを使いこなす一般的な知識・能力」がトップで41.2％。「課題解決スキル」が21.2％と続きます。
そしてOff-JTを受講したのは「全体」の29.9%。「正社員」37.7%、「正社員以外」16.3%と、正社員のほうが受講率が高くなっています。
男女別に見ていくと、「男性」36.6%に対し、「女性」22.7%。 最終学歴別では、「大学文系」が34.1%、「大学理系」が44.8%、「大学院文系」が41.9%、「大学院（理系）」が50.0%と、大学院＞大学、理系＞文系となっています。年齢別にみると、「20～29歳」で37.4%、「30～39歳」で33.4%、 「40～49歳」で29.8%、「50～59歳」28.8%と年齢が上がるにつれて、受講率は下降しています。
そして受講したOff-JTが仕事に役立っているかどうか、経営者としては気になるところです。正社員では肯定的意見（「役に立った」と「どちらかというと役に立った」の合計）が94.9％、正社員以外でも肯定的意見が94.0%と、多数を占めています。
また自己啓発の傾向もOff-JTと同様で、正社員>非正社員、男性>女性、大学院＞大学、理系＞文系、20代>50代となっています。自己啓発の実施方法では、時代を反映して「eラーニング」が最も多く37.0％。続いて「ラジオ、テレビ、専門書等による自学、自習」が34.7％、「社内の自主的な勉強会、研究会への参加」と続きます。
自己啓発を行った従業員の平均延べ自己負担費用額は2万9200円。費用補助を受けた従業員は43.0％で、補助費用は平均4万8700円でした。
正社員に自己啓発を行った理由を尋ねると、トップは「現在の仕事に必要な知識・能力を身につけるため」で83.1%。「将来の仕事やキャリアアップに備えて」60.2%、「資格取得のため」31.5％と続きます。また自己啓発における問題点として、最も多く上がったのが「仕事が忙しくて自己啓発の余裕がない」で54.6%。「費用がかかりすぎる」が29.2%、「家事・育児が忙しくて自己啓発の余裕がない」が24.9%と続きます。
社員教育に対して、企業の思惑と従業員の思惑には多少の違いはありますが、双方、未来への投資になることは確か。また行うこと自体が目的になり、形骸化してしまうことも。刻々と変化する環境に合わせて実施することが大切です。
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