※画像はイメージです/PIXTA

投資初心者のなかには、しくみが理解できない金融商品や、なじみのない新興国の通貨等を買って、手痛い損失を被る人が少なくありません。十分な情報を持たずに金融商品を購入するのは、非常にリスクが高いことなのです。※本連載は、市川雄一郎氏の著書『投資で利益を出している人たちが大事にしている 45の教え』(日本経済新聞出版)より一部を抜粋・再編集したものです。

投資の大鉄則「知らないものに投資してはいけない」

ある高齢者から、こんな相談を受けたことがあります。

 

「金融機関の人に『この国は伸びているから』と勧められて、X国の投資信託を買ったのだけれど、価格が下がってしまってどうしたらいいのか……」

 

金融機関の人の話を鵜呑みにしてはいけません。私の経験では、数多くのおすすめ商品を持ってきても、そのお客さんに本当にマッチした商品を提案するケースはほとんどないのが実情だったからです。

 

でも、一概に金融機関ばかりを責めることはできません。金融機関には金融機関の事情があって、そもそも「今月のキャンペーン商品」の類いは自分たちが売りたい商品なのです。ですから、厳しいことを言うようですが、このケースで一番悪いのは、よく考えもせずに投資してしまったこの相談者ご自身なのです。

 

皆さんは普段の買い物をどのようにしているでしょうか? 例えば、近所のスーパーに行って「今晩のおかずは何にしようか」と考える時、値段はいくらか、鮮度はいいか、栄養バランスはどうか、調理の手間は等々、自分なりのいろいろなモノサシを使ってメニューを決めているはずです。

 

ところが、こと投資となると、同じような買い方をしない人が出てきます。そして、そんな人に限って、買った商品が値下がりして文句を言うのです。こうした人のほとんど全ては自助努力をしない人。知識がないから、うまくいかないのです。金融機関に勧められた商品に投資すべきかどうか、どうしても自分で判断できない時には、知り合いの先輩投資家や、資産運用知識が豊富で金融に強いファイナンシャルプランナーなどの専門家(できれば複数の人)に相談してみるのもひとつの方法です。とにかく一生懸命に情報を集め、研究することが大事です。

 

投資を行う際の大鉄則は、「知らないものには投資をしてはいけない」です!

 

では、どういったところに投資すればよいのでしょう。基本的には「いつでも、どこからでもしっかりとした情報が得られ、かつ信用を置ける国とその国の企業」だけを投資対象にすべきです。具体的に言うと、「米国と日本だけでいい」ということです。その理由は簡単です。米国は世界最大の経済大国で、政治・経済・文化あらゆる面で日本との関係が深く、情報も一番多く、確実に入ってくるから。一方、日本は自分が住んでいる国で、言葉も、習慣も、国情もよくわかっているからです。

 

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